過剰労働人口の役割

しかし、過剰労働者人口が蓄積の、言い換えれば資本主義的基礎の上での富の発展の、必然的な産物だとすれば、逆にまたこの過剰人口は、資本主義的蓄積の槓杆に、じつに資本主義的生産様式の一つの存立条件に、なるのである。それは自由に利用されうる産業予備軍を形成するのであって、この予備軍は、まるで資本が自分の費用で育て上げたものででもあるかのように、絶対的に資本に従属しているのである。この過剰人口は、資本の変転する増殖欲求のために、いつでも搾取できる人間材料を、現実の人口増加の制限にはかかわりなしに、つくりだすのである。蓄積と、それに伴う労働の生産力の発展とにつれて、突発的な資本の膨張力が増大するが、それは、現に機能している資本の弾力性が増し、また資本をただ自分の弾力的な一部分でしかないものとする絶対的な富が増大するからだけではなく、また、なにか特別な刺激があればすぐに信用がこの富の異常な部分を生産のために追加資本として役だてるからだけでもない。生産過程そのものの技術的な諸条件、すなわち機械や輸送機関などが、最大の規模で、追加的生産手段への剰余生産物の最も急速な転化を可能にするのである。社会的な富のうちの、蓄積の進展につれてふくれあがって追加資本に転化できる大量は、その市場がにわかに拡大された古い生産部門に、または、鉄道などのように、古い生産部門の発展によって必要になった新たに開かれた生産部門に、激しい勢いで押し寄せる。すべてこのような場合には、人間の大群が、突発的に、しかも他の部面で生産規模を害することなしに、決定的な点に投入されうるようになっていなければならない。過剰人口はそれを供給するのである。近代産業の特徴的な生産過程、すなわち、中位の活況、生産の繁忙、恐慌、沈滞の各時期が、より小さい諸変動に中断されながら、１０年ごとの循環をなしている形態は、産業予備軍または過剰人口の不断の形成、その大なり小なりの吸収、さらにその再形成にもとづいている。この産業循環の変転する諸局面は、またそれ自身、過剰人口を補充するのであって、過剰人口の最も精力的な生産動因の一つになるのである。

しかし、過剰労働者人口が、蓄積の、すなわち資本主義的基礎の上での富の成長は必然的な産物であるならば、反対に、この過剰人口は資本主義的蓄積を促す役割を果たすことになり、させには資本主義的生産の存立条件のひとつとなります。過剰人口は、いつでも自由に利用できる産業予備軍となるのであり、まるで資本が自らの費用で育て上げたものであるかのように、彼らを従属させます。過剰人口は、現実の人口増加への制約には関係なく、資本の価値増殖の欲求を満たすために、いつでも搾取することのできる人間素材を作り出します。蓄積が進み、それに伴って労働生産力が向上すると、資本の膨張力が突発的に増大します。それは、たんに、既存の資本の柔軟性が高くなり、この資本が柔軟な一部を形成する富の絶対量が増大するからではなく、また、信用制度よって何か特別な刺激があれば、この富の異常な部分を追加資本として生産に利用できるからでもない。生産過程そのものの技術的な条件、すなわち機械や輸送手段などによって剰余生産物をきわめて大規模かつ迅速に、追加的生産手段に変えることができるようになっているからです。蓄積が進むと、追加資本に転化できる社会的富が大量に氾濫し、それが市場で急に拡大した古くからの生産分野に゜激しく流れ込みます。さらに、鉄道などの古くからの生産部門が発展したため必要になった新しい青邨部門に勢いよく流れ込みます。すべてこのような場合に、大量の人間を、他の生産部門の生産規模を縮小させることなく、生産にとって重要な場所に迅速に投入できるようにしておく必要があります。過剰人口が、そのための人間を供給するのです。近代産業の特徴的な生産過程、すなわち、中程度の活況、生産の過熱、恐慌、沈滞の各時期で形成される循環過程が、小さな諸変動に中断されながら、１０年周期の循環を繰り返す形態は、産業予備軍または過剰人口の不断の形成、その過剰人口の大なり小なりの吸収、さらにその再形成に基づいています。この産業循環の諸局面は、またそれ自身、過剰人口を補充するのであって、さらに過剰人口を活発に再生産するのです。

しかし過剰労働者人口が蓄積の、すなわち資本制的な基礎における富の発展の必然的な産物であるならば、この過剰人口は逆に、資本制的な蓄積の梃の役割をはたすことになり、さらには資本制的な生産の存立条件の一つになるのである。過剰人口は、いつでも利用できる産業予備軍となるのであり、資本はみずからの費用で育てたかのように、この産業予備軍を絶対的にみずからのものとするのである。

過剰人口は、現実の人口増加の制約とはかかわりなく、つねに変化しつづける資本の価値増殖の欲望を満たすために、いつでも搾取できる〈人間素材〉を作りだす。蓄積が進み、それにともなって労働の生産力が発展すると、資本の膨張力が突発的に増大する。その理由はたんに、すでに機能している資本の弾力性が高まり、絶対的な富が増大するからだけではない（資本はこの富の弾力的な一部を形成する）。また、信用制度によって、どのような特別な刺激にたいしても、ただちにこの富の異例なほど多くの部分を、追加資本として生産に利用できるようにするからだけでもない。生産過程そのものの技術的な条件、すなわち機械類や輸送手段などによって、増殖生産物をきわめて大規模かつ迅速に、追加的な生産手段に変えることができるようになっているからである。

近代産業に特有の〈経歴〉は、中程度の好況、生産の過熱、恐慌、停滞という循環過程を、小さな変動によって中断されながら、１０年周期で繰り返していくものであるが、これを支えているのが産業予備軍あるいは過剰人口の不断の形成であり、大規模あるいは小規模な〔過剰人口の〕吸収であり、その再形成である。この産業の循環過程もまた、転換局面において過剰人口を補充し、さらに活発に再生産する働きをするのである。

近代産業の生存条件

このような近代産業の特有な生産過程は、人類の過去のどの時代にも見られないものであるが、それは資本主義的生産の幼年期にも現われることはできなかった。資本の構成は非常に緩慢にしか変化しなかった。だから、資本の蓄積には、だいたいにおいて、それにつりあった労働需要の増大が対応した。資本の蓄積の進展は、現代に比べれば緩慢だったが、それでも、搾取可能な労働者人口の自然的限度にぶつかり、この限度は、後に述べるような強制手段によらなければ除かれないものだった。生産規模の突発的な発作的な膨張は、その突発的な収縮の前提である。収縮はまた膨張を呼び起こすのであるが、しかし膨張のほうは、利用可能な人間材料なしには、人口の絶対的増加に依存しない労働者の増加なしには、不可能である。このような増加は、労働者の一部分を絶えず「遊離させる」単純な過程によって、生産の増加に比べて使用労働者数を減らす方法によって、つくりだされる。だから、近代産業の全運動形態は、労働者人口の一部分が絶えず失業者または半失業者に転化することから生ずるのである。経済学の浅薄さは、とりわけ、産業循環の局面転換の単なる兆候でしかない信用の膨張や収縮をこの転換の原因にしているということのうちに、現われている。天体は、ひとたび一定の運動に投げ入れられれば、絶えずその運動を繰り返すのであるが、ちょうどそれと同じように、社会的生産も、ひとたびあの交互に起きる膨張と収縮との運動に投げこまれてしまえば、絶えずこの運動を繰り返すのである。結果がまた原因になるのであって、それ自身の諸条件を絶えず再生産する全過程の変転する諸局面は周期性の形態をとるのである。ひとたびこの形態が固まれば、経済学でさえも、相対的な、すなわち資本の平均的な増殖欲求から見ての、過剰人口の生産を、近代産業の生活条件として理解するのである。

このような近代産業に特有の生産過程は、人類の過去の歴史のいかなる時代にも見られなかったものであり、資本主義的生産の初期にも現れていませんでした。資本主義的生産の初期には、資本の構成は変化してもとても緩慢なものでした。そのため、資本が蓄積されると、全体として労働の需要はそれに比例して増加したのです。現代と比較すると、当時は蓄積の進行がゆっくりしていて、搾取できる労働者人口には自然の制約がありました。しかし、この自然の制約は、後に述べるような強制手段によらなければ除くことのできないものでした。生産規模が突発的で発作的に膨張することは、それが突然に収縮するための条件でもあります。この収縮は膨張を再び呼び起こすものです。しかし、膨張するためには、自由に利用できる人間素材が必要であり、労働者の雇用者数が、全体の人口の絶対量が増加することと関係なく増加することが必要です。このような労働者の増加は、労働者の一部を不断に「放出」させるという単純なプロセスによって、そして、生産量の増加と比較して雇用される労働者数を相対的に減少させる方法によって、可能となります。このようにして近代産業のすべての運動形態は、労働者人口の一部をたえず失業者または半失業者の状態にしておくことから生ずるのです。古典派経済学は、産業循環のサイクルを転換期のたんなる徴候にすぎない信用の膨張や収縮を、このような転換の原因とみなしています。これはあさはかな見解です。一つの天体が決まった軌道を動き始めるようになると、後はつねに同じ運動を繰り返すように、社会的な生産も、膨張と収縮が交替する運動を始めた時は、つねに同じ運動を繰り返すようになります。つまり、結果がふたたび原因となり、プロセス全体の転換の局面は、みずからの条件をつねに再生産しながら、周期性という形式をとるのです。そしてこのような運動形態が固まると、古典派経済学ですら、資本の平均的な増殖欲求の水準から判断すると余分な過剰人口、すなわち相対的過剰人口が、近代産業の生存条件であることを理解するようになるのである。

この近代産業に特有の〈経歴〉は、人類の歴史のいかなる段階にもみられなかったものであり、資本制的な生産の幼年期にも成立しえないものだった。資本制的な生産の幼年期には、資本の構成はごく緩慢にしか変動しなかった。そのため資本が蓄積されると、概して労働の需要はそれに比例して増加したのである。現代と比較すると、当時は蓄積の進行が緩慢であり、搾取できる労働者人口には自然の制約があった。しかもいずれ考察するように、この自然の制約は暴力的な手段でなければ、とりのぞくことができないものだった。

生産規模が突然かつ断続的に膨張することは、それが突然に収縮しうるための条件である。この収縮は膨張をふたたび呼び起こす。しかし膨張するためには、自由に利用できる〈人間素材〉が必要である。労働者の雇用人数が、全体の人口の絶対的な増加とはかかわりなく増加することが必要なのである。このような労働者の増加は、労働者の一部をつねに「放出」しておくという単純なプロセスによって、そして生産の増大と比較して、雇用される労働者の人数を相対的に減少させるさまざまな方法によって可能となる。こうして近代産業のすべての運動形態は、労働者人口の一部をたえず失業者あるいは半失業者に変えておくことから生まれているのである。

〔古典派〕経済学の浅薄さはとくに、産業的な循環サイクルの転換期のたんなる兆候にすぎない信用の膨張を、こうした転換の原因とみなしているところにある。一つの天体が決まった軌道を動き始めるようになると、後はつねに同じ運動を繰り返すように、社会的な生産も、膨張と収縮が交替する運動を始めた時は、つねに同じ運動を繰り返すようになる。結果がふたたび原因となり、プロセス全体の転換の局面は、みずからの条件をつねに再生産しながら、周期性という形式をとる。そしてこの周期性の形態が固定されると、〔古典派〕経済学ですら、資本の平均的な増殖欲求の水準から判断すると余分な過剰人口、すなわち相対的過剰人口が、近代産業の生存条件であることを理解するようになるのである。

蓄積の効果の要約

これまでは、可変資本の増減には精確に従業労働者数の増減が対応するということが想定されていた。

しかし、可変資本によって指揮される労働者の数が変わらなくても、または減少さえしても、可変資本が増大する場合もある。すなわち、労働者数は変わらないかまたは減少しても、１人１人の労働者がよく多くの労働を供給し、したがって、労働の価格は変わらなくても彼の労賃がふえるか、または労働の価格が下がってもその低下が労働量の増加よりも緩慢でありさえすれば、やはり彼の労賃はふえるという場合である。このような場合には、可変資本の増大は、労働量の増加の指標にはなるが、従業労働者数の増加の指標にはならない。どの資本家にとっても、その絶対的関心事は、一定量の労働をより少数の労働者から搾り出すことであって、同様に廉価に、またはより以上に廉価に、より多数の労働者から搾り出すことではない。あとのほうの場合には流動させられる労働の量に比例して不変資本の投下が増加するが、第一の場合にはこの投下はずっと緩慢に行われる。生産の規模が大きければ大きいほど、この動機はますます決定的である。この動機の重みは、資本の蓄積につれて増してくる。

すでに見たように、資本主義的生産様式と労働の生産力との発展─それは蓄積の原因でもあれば結果でもある─につれて、資本家は、同額の可変資本を投下しても個々の労働力の外延的または内包的な搾取の増大によってより多くの労働を流動させることができるようになる。また、やはりすでに見たように、資本家は同じ資本価値でより多くの労働力を買うようになる。というのは、彼はますます熟練労働者を不熟練労働者によって、成熟労働者を未成熟労働者によって、男子労働者を女子労働者によって、成年労働力を少年または幼年労働力によって、駆逐して行くからである。

こうして、蓄積の進行につれて、一方ではより大きい可変資本が、より多くの労働者を集めることなしに、より多くの労働を流動させるのであり、他方では同じ大きさの可変資本が同じ量の労働力でより多くの労働を流動させるのであり、最後により高級な労働力を駆逐することによってより多くのより低級な労働力を流動させるのである。

それゆえ、相対的過剰人口の生産または労働者の遊離は、そうでなくても蓄積の進行につれて速くされる生産過程の技術的変革よりも、またそれに対応する不変資本部分に比べての可変資本部分の比率的減少よりも、もっと速く進行するのである。生産手段は、その規模や作用力が大きくなるにつれて、ますますわずかな度合いで労働者の雇用手段になるとすれば、この関係そのものをさらにまた変えて行くものは、労働の生産力が増進するにつれて資本はその労働供給をその労働者需要よりももっと速く大きくして行くということである。労働者階級の就業部分の過度労働はその予備軍の隊列を膨張させるが、この予備軍がその競争によって就業部分か加える圧力の増大は、また逆に就業部分に過度労働や資本の命令への屈従を強制するのである。労働者階級の一方の部分が他方の部分の過度労働によって強制的怠惰という罰をくわえられるということ、またその逆のことは、個々の資本家の致富手段になり、また同時に、社会的蓄積の進展に対応する規模での産業予備軍の生産を速くする。どんなにこの契機が相対的過剰人口の形成において重要であるかを示すのは、たとえばイギリスである。イギリスがもっている労働の「節約」のための技術的手段は巨大なものである。それにもかかわらず、もし明日にでも一般的に労働が合理的基準に制限され、また労働者階級のいろいろな層についてさらに年齢や性に応じて労働の等級が区分されるようなことがあれば、その場合には国民的生産を今日の規模で続行するには現存の労働者人口では絶対的に不足であろう。そのときは、今日では「不生産的な」労働者の大多数が、「生産的な」労働者に転化されなければならないであろう。

これまでは、可変資本の増減に対応して、労働者数が増減すると想定して考察を進めてきました。

しかし、可変資本がコントロールする（支払う）労働者数が増えなくても、可変資本が増えることはありえます。すなわち、ひとひとりの労働者が、それぞれに今までより多くの労働を提供し、労働価格が変わらなくても、労賃が増えるという場合。あるいは、労働価格が低下した場合でも、その下がり方が労働量の増加よりもゆっくりであれば、労賃は上昇するという場合です。これらの場合、可変資本の増加は、労働量の増加の指標にはなりますが、労働者数の増加の指標にはなりえません。資本家は誰でも、一定量の労働をより少数の労働者が搾り取ることが絶対的に好ましいと思っています。同じように、その一定量の労働を、より多数の労働者から搾り取ることは、たとえ費用が同額か、たとえ低費用であっても、好まないものです。後の方の場合、労働者数が多くなると不変資本の支出が引き出される労働量に比例して増加します。これに対して、労働者数が少ないと、この増加が緩慢になるからです。これは、生産の規模が大きければ大きいほど、このような労働者数を抑制しようという動機が決定的な意味を持ってくるのです。そして資本の蓄積が進むにつれて、この動機の重要度はますます高まっていきます。

すでに見たように、資本主義的生産様式と労働生産力の発展は、蓄積の原因でもあり結果でもあるのですが、これにつれて資本家は個々の労働力をより長時間にわたって働かせ、労働の強度をさせに高めながら搾取することで、可変資本を投下する額を増やすことなしに、より多くの労働を自由に使えるようにするのです。というのも、資本家は熟練労働者の代わりに未熟練労働者を、男子労働者の代わりに女子労働者を、成年労働者の代わりに少年や幼年労働者を利用することを進めて、同じ労働価値で、より多くの労働力を購入しようとするからです。

こうして蓄積の進行につれて、一方では可変資本を増やしながら、労働者数を増やすことなく、より多くの労働を自由に使えるようになり、他方では可変資本を増やすことなく、ということは購入する労働力を増やすことなく、より多くの労働を自由に使うこともできます。というのも、より低級な労働力で高級な労働力を駆逐するようになるからです。

それゆえ、相対的過剰人口が発生するあるいは労働者が工場から解雇される放出がおこるのは、そうでなくても蓄積の進行につれて速くされる生産過程の技術的変革よりも、またそれに対応する不変資本部分に比べての可変資本部分の比率が急速に低下するよりも、もっと速く進行するのです。生産手段の規模や作用力が大きくなるにつれて、労働者を雇用する比率は低下しても、労働生産力が向上するにつれて資本はその労働供給を労働者の需要よりも大きくするので、この関係は変化していくと言えます。労働者階級のうち雇用されている労働者が超過労働を行うために、失業者が減らず予備軍の隊列が増えて、この予備軍からの競争によって、雇用されている労働者に強いプレッシャーがかかってきます。そのため、雇用されている労働者は、さらに超過労働に駆り立てられ、資本の命令への屈従が強いられるようになります。労働者階級の一方の部分が、雇用されている労働者という他の部分の超過労働のために、失業者として無為に過ごす罰を与えられること、またはその逆、すなわち失業者の存在により雇用されている労働者が超過労働を強いられること、が生じることは、個々の資本家が富を増やす手段になり、同時に社会的蓄積の進展にみあった規模で、産業予備軍の創出を加速させるのです。

これまでは、可変資本の増加または減少に正確に対応している労働者の数が増加または減少すると想定してきた。

しかし可変資本が指揮する労働者の数が同じであるか減少したとしても、可変資本は増加することがある。個々の労働者がよく多くの労働を提供して、労働価格が同じでも、その労働賃金が上昇する場合である。あるいは労働価格が低下した場合にも、その下がり方が労働量の増加の速度よりも緩慢であれば、労働賃金は上昇し、可変資本は増加するのである。

そうなると、可変資本の増加は、労働量の増加を示す指標ではあっても、就業している労働者の数の増加を示す指標とはならないことになる。資本家は誰でも、特定の量の労働をより少数の労働者から絞りとることが絶対に好ましいと判断しているのであり、その特定の量の労働をより多くの労働者から絞りとることは、たとえ同じ費用でも、あるいはさらに低い費用であって、好まないのである。労働者の人数が多くなると、不変資本の支出は、引きだされる労働の量に比例して増加する。労働者の人数が少ないと、この増加ははるかに緩慢になる。生産の規模が大きければ大きいほど、この〔労働者の人数を抑えようとする〕動機が決定的な意味をもつ。そして資本の蓄積とともに、この動機の重要性は高まるのである。

すでに確認したように、資本制的な生産様式の発達と労働生産力の向上は、蓄積の原因であり結果でもあるが、これによって資本家は、個々の労働力をより長時間にわたって働かせ、労働の強度をさらに高めながら搾取することで、可変資本の投資額を変えずに、より多くの労働を自由に使えるようになる。さらに段階的に熟練労働者の代わりに未熟練の労働者を雇用し、成熟した労働者の代わりに未成年や児童の労働力を利用することで、同じ資本価値でより多くの労働力を購入するようになることも、すでに確認してきた。

すなわち蓄積が進むと、一方では可変資本を増やしながら、雇用する労働者の数を増やさずに、より多くの労働を自由に使えるようになる。ところが他方では可変資本を増やさず、購入する労働力の大きさも変えずに、より多くの労働を自由に使うこともできる。そして最後に、より低級な労働力で高級な労働力を駆逐するようになる。

蓄積の進展によって生産過程の技術的な変革が加速され、それに応じて不変資本にたいする可変資本の比率が急速に低下していくが、相対的な余剰人口の生産あるいは労働者の放出は、これよりもさらに急速に進むのである。生産手段がその規模と効果を拡大すると、それが労働者の雇用手段となる比率は小さくなってくるが、労働の生産力が向上すると、資本が労働者の需要よりも急速に労働の供給を増やすために、この状況はふたたび修正されることになる。

労働者階級のうちですでに雇用されている労働者が超過労働を行うために、〔失業者が増えて〕予備軍の隊列は長くなるが、逆にその予備軍からの競争のために、雇用されている労働者に強い圧力がかけられる。そのため雇用されている労働者はさらに超過労働へ駆り立てられ、資本の直接の命令に服従せざるをえなくなる。労働者階級の一部が、〔就業している労働者という〕他の部分の超過労働のために〔失業者として〕無為に過ごすことを強いられ、またその逆が生じる〔すなわち失業者の存在のために雇用されている労働者が超過労働を強いられる〕ことは、個々の資本家を富ませる手段になり、同時に社会的な蓄積にみあった規模で、産業予備軍の創出を加速させるのである。

この要因が相対的な過剰人口の形成にいかに重要な役割をはたすかは、イギリスの例が立証している。イギリスで労働を「節約」するためにとられた技術的な手段は巨大なものだった。しかし明日にでも、労働が一般に号的な水準に制限され、労働者階級のさまざまな層に、年齢と性別を考慮して労働が割り当てられたならば、現在の労働者人口では、国民生産を現在の規模で維持することは絶対に不可能だろう。そうなれば現在は「非生産的な」〔すなわち失業中の〕労働者の大多数が、「生産的な」労働者に変わる〔すなわち雇用される〕ことが必要になるだろう。

イギリスの実例

１８４９年と１８５９年とのあいだには、穀物価格が下落と同時に、実際的に見ればただ名目的でしかない賃金引き上げがイギリスの農村地方に現われた。たとえば、ウィルトシャでは週賃金が７シリングから８シリングに、ドーセットシャでは７シリングか８シリングから９シリングに上がった。これは農業過剰人口が異常な流出の結果であって、この流出は、戦争のための需要、鉄道や工場や鉱山などの大拡張によってひき起こされたものだった。労賃が低ければ低いほど、ほんのわずかな労賃の上昇でも百分比ではそれだけ大きく表わされる。たとえば、週賃金が２０シリングのとき、それが２２シリングに上がれば、１０％の上昇である。ところが、たった７シリングだったのが９シリングに上がれば、２８％の上昇率なり、たいしたことのように聞こえる。とにかく、借地農業者たちはわめきたて、『ロンドン・エコノミスト』までがこの飢餓賃金について大まじめに「一般的な実質的な値上がり」だとしゃべりまくった。そこで、借地農業者たちはどうしたか？彼らは。独断的な経済的な頭のなかでの成り行きのように、このすばらしい支払いのために農業労働者が増加して、彼らの賃金が再び下がらざるをえなくなるまで、待っていたであろうか？彼らはより多くの機械を採用した。そして、たちまちのうちに労働者は借地農業者をさえ満足させるほどの割合で再び「過剰」になった。今度は、以前よりも「より多くの資本」が、しかもより生産的な形で、農業に投ぜられた。こうして、労働にたいする需要は、ただ相対的にだけではなく、絶対的にも減少したのである。

先に述べました経済学上の作り話は、労賃の一般的な動きを規定している諸法則、すなわち、労働者階級としての総労働力と社会的資本の関係を規定している諸法則と、特定の生産部門に労働者人口を分配している法則とを混同してしまったことから生まれたものです。たとえば、好景気になって一部の生産部門で特に活況になり、平均的な利潤を上回る利潤を得ることができ、追加資本がそこに押し寄せてくるようになると、当然、労働需要が増加し、労賃が上がります。労賃が上がると、その有利な部門に引き寄せられる労働者がますます多く増えて、ついには、この部門で労働力が飽和状態に達し、賃金は元の平均水準に戻るか、もっと低く下がります。そうすると、その部門への労働者の流入が止まり、場合によっては流出に転じることもあります。経済学者はこのような例から、どこでどのようにして賃金の上昇によって労働者が増加し、そのため賃金の下落が発生するかを考えました。しかし、そこで経済学者が実際に見ていたのは、特定の生産部門の労働市場の変動にすぎません。

１８４９年から１８５９年まで、イギリスの農村地帯では穀物価格が低下するとともに、現実にはたんに名目的にすぎない賃金が上昇した。たとえばウィルトシャーでは週給が７シリングから８シリングに上がり、ドーセットシャーでは７〜８シリングから９シリングに上がるなどの例がみられた。これは戦争の需要によるものだったり、鉄道、工場、鉱山などの大規模な拡張が行われたために、過剰な農業人口が異例なほど流出したことによるものだった。

労働賃金が低ければ低いほど、ごくわずかな上昇でも、大きな上昇率となって現われる。たとえば２０シリングの週給が２２シリングに〔２シリングだけ〕上昇すると、１０％の上昇率になるが、わずか７シリングの賃金が９シリングに〔同じ２シリングだけ〕上昇すると、２８％の上昇率になり、非常に大きな上昇率のように聞こえる。

いずれにしても借地農はわめきたて、『ロンドン・エコノミスト』はこの飢え死にしかねなすほどの低賃金について真面目な顔をして「全般的で大幅な上昇」と書いたものである。そこで借地農たちは何をしただろうか。ドグマ的な経済学者が頭の中で考えたように、この素晴らしい賃金が支払われるために農業労働者の数が増えて、ふたたび賃金が下がるようになるまで、待っていただろうか。そんなことはない。彼らはより多くの機械装置を導入したのである。そしてあっという間に労働者は、ふたたび「過剰」になり、借地農たちが満足できる状況が生まれたのである。今や農業には、前よりも「多くの資本」が投資され、しかも生産的な形で投資されるようになった。これで労働需要は相対的に減少しただけでなく、絶対的にも減少したのである。

経済学の擁護論批判

産業予備軍は沈滞や中位の好況の時期には現役の労働者軍を圧迫し、また過剰生産や発作の時期には現役軍の要求を抑制する。だから、相対的過剰人口は、労働の需要供給の法則が運動する背景なのである。それは、この法則の作用範囲を、資本の搾取欲と支配欲とに絶対的に適合している限界のなかに、押し込むのである。ここで経済学的弁護擁護論の大事業の一つに立ち返ってみなければならない。人々の記憶にあるように、新しい機械の採用や古い機械の拡張によって可変資本の一部分が不変資本に転化される場合に、このような、資本を「拘束する」と同時にまさにそうすることによって労働者を「遊離させる」操作を、経済学的弁護論者は、逆に、それが労働者のために資本を遊離させるというように説明するのである。ここではじめて弁護論者の恥知らずを十分に評価することができるのである。遊離させられるのは、ただ単に機械によって直接に駆逐される労働者だけではなく、彼らの補充要員も遊離させられるのであり、また、事業が従来の基礎の上で普通の仕方で拡張される場合には規則的に吸収される追加隊も遊離させられるのである。彼らは今ではみな「遊離させられて」いて、これから機能しようとする新しい資本はみな彼らを自由に利用することができる。この資本に引き寄せられるのが彼らであろうと別の労働者であろうと、機械が市場に投げ出したのと同数の労働者を市場から連れてくるのにちょうど十分であるかぎり、一般的な労働需要への影響はゼロであろう。もしこの資本がそれよりも少ない数の労働者を使用するとすれば、過剰労働者の数は増大する。もしそれよりも多数を使用するとすれば、使用される者が「遊離された者」を超過する分だけ一般的な労働需要が増大する。だから、どの場合にも、もしそうでなければ投下を求める追加資本が、一般的な労働需要に与えるであろう活況は、機械によって街頭に投げ出された労働者でまにあうかぎり、中和されているのである。つまり、資本主義的生産の機構は、資本の絶対的増大に伴ってそれに対応する一般的な労働需要の増大が生ずることのないようになっているのである。そして、これを弁護論者は、失業労働者たちを産業予備軍のなかに封じこめておく過渡期のあいだに彼らを襲う窮乏や苦悩や場合によっては破滅やの埋め合わせと呼ぶのである！労働にたいする需要は資本の増大と同じことではなく、労働の供給は労働者階級の増大と同じことではなく、したがって、互いに独立な二つの力が互いに作用し合うのではない。さいころはいかさまだ。資本は両方の側で同時に作用するのである。一方で資本の蓄積が労働にたいする需要をふやすとき、他方ではその蓄積が労働者の「遊離」によって労働者の供給をふやすのであり、同時に失業者の圧力は就業者により多くの労働を流動させることを強制して、或る程度まで労働の供給を労働者の供給から独立させるのである。この基礎の上で行われる労働の需要供給の法則の運動は、資本の専制を完全なものとする。それだからこそ、労働者たちが、自分たちがより多く労働し、より多く他人の富を生産し、自分たちの労働の生産力が増進するにつれて、自分たちにとっては資本の価値増殖手段としての自分の機能までがますます不安定になるというのは、いったいどうしてなのか、という秘密を見抜いてしまうゆいなや、また彼らが、彼ら自身のあいだの競争の強さの程度はまったくただ相対的過剰人口の圧力によって左右されるものだとうことを発見するやいなや、したがってまた、彼らが労働組合などによって就業者と失業者との計画的協力を組織して、かの資本主義的生産の自然法則が彼らの階級に与える破滅的な結果を克服または緩和しようとするやいなや、資本とその追従者である経済学者とは、「永遠な」いわば「聖なる」法則の侵害について叫びたてるのである。すなわち、就業者と失業者との連結は、すべて、かの法則の「純粋な」働きをかき乱すからである。他方、たとえば植民地で、反対に作用する諸事情が産業予備軍の創出を妨げ、また同時に資本家階級への労働者階級の絶対的な従属を妨げるやいなや、資本は、そのぼんくらなサンチョ・パンサといっしょに、「神聖な」需要供給需給の法則に反逆して、強制手段によってそれを押さえこもうとするのである。

産業予備軍は景気の停滞している時や中くらい景気のいい時には、雇用労働者にプレッシャーをかけることができ、また、過剰生産が行われている時期や突発的に景気が良くなった時には、産業予備軍がいることで、雇用労働者からの要求を抑制する効果が生じます。だから、相対的過剰人口は、労働の需要と供給の法則が働く背景となっています。産業予備軍は、この法則の働く範囲を、資本の搾取欲と支配欲に絶対に都合のよい程度におさめるようにしているのです。

新しい機械が導入されたり既存の機械の利用が拡大されたりして、可変資本の一部が不変資本に転化されるのは資本を固定して労働者を放出させる施策です。これを経済学弁護論者は、逆に、それが労働者のために資本を遊離させるというように説明します。実際に、放出されるのは、機械によって直接駆逐された労働者だけではなく、彼らの交代要員や、あるいはこの事業が拡大されると新たに雇用されるはずだった追加部隊も、雇用されないということで、放出と同じ目に遭うことになります。そして、新たに機能し始める資本が、彼らを自由に利用できるようになります。この新しい資本に引き寄せられるのが彼らであろうと別の労働者であろうと、機械が市場に投げ出したのと同数の労働者を市場から連れてくるのにちょうど十分であるかぎり、一般的な労働需要への影響はないでしょう。その資本が雇用する人数が、それよりも少なければ過剰労働者の数は増えるし、多ければ使用される者が放出された者を超過する分だけ一般的な労働需要が増大します。本来なら投資先を求める追加資本は、一般的な労働需要を飛躍的に増加させるはずです。ところが、この場合には、いずれにしても、機械によって街頭に放出された労働者の数だけ、この増加分が相殺中和されてしまうのです。つまり、資本主義的生産のメカニズムは、資本が増大しても、それにふさわしい形で一般的な労働需要が増加しなくてすむように配慮されているということなのです。このことを経済学的弁護論者は、失業した労働者が産業予備軍に追いやられるまでの間の過渡期に、彼らが経験する窮乏、苦悩あるいはもしかしたら破滅を穴埋めする補填であると言います。資本の増加は労働需要の増加を意味するのではなく、労働者階級の拡大は、労働の供給を意味するものではないというように、二つの独立した力がたがいに働きあっているわけではないということです。資本は労働需要と労働の供給という両方の側で同時に作用します。一方で資本が蓄積されて労働にたいする需要が増加すると、他方では労働者を放出することで供給される労働者を増やしています。そして、産業予備軍という失業者からのプレッシャーのために、就業している労働者はさらに多くの労働をするように強いられます。このプレッシャーによって、ある程度までは労働の供給が超過労働という形で、新規の労働者の雇用という労働者の雇用とは、独立した別物になるからです。これらによって、労働の需要と供給の法則は資本に支配されたものとなるのです。それだからこそ、労働者は、自分たちがより多くを働き、より多くの他人の富を生産し、労働の生産性が高まるとともに、なぜ資本の価値増殖手段としての自分たちの機能がますます危ういものとなっていくのかという秘密を見抜く。そして、労働者は彼らのあいだでの競争の激しさは、相対的な過剰人口のもたらす圧力だけによって決まるものであることに思いいたるのです。だからこそ彼らは労働組合などを結成することによって、雇用されている労働者と雇用されていない労働者のあいだで、計画的な相互協力の関係を構築し、それによって資本制的な生産の自然法則が労働者階級にもたらす破滅的な結果を防ぎ、緩和しようとするのです。しかし労働者が、このような試みを始めると、資本やその追従者である経済学者は、労働の需要と供給の法則が侵害されたことに憤慨します。

停滞期や中程度の好況期には、産業予備軍が現役の労働者軍に圧力をかけるし、過剰生産が行われている時期や突発的な高揚期には、産業予備軍は現役の労働者軍の要求を抑制する。すなわち相対的な過剰人口は、労働の需要と供給の法則が働くための背景を構成しているのである。産業予備軍は、資本の搾取欲と支配欲に絶対に都合のよい程度の内部でしか、この法則が働かないようにする。ここで経済学の〔資本制的な生産の〕擁護論が行ってきた一大事に立ち戻るべきだろう。

すでに確認したように、新しい機械類が導入されるか、既存の機械の利用が拡張されると、可変資本の一部が不変資本に変えられる。これは資本を〔固定して〕「拘束し」、労働者を「遊離」〔放出〕させる操作である。しかし経済学の擁護論は、この操作を反対に、労働者のために資本を遊離させるものと解釈していたのだった。ここでわたしたちは、この擁護論者の厚かましさを完全に明らかにすることができる。遊離させられたのは、機械によって直接に駆逐された労働者だけではない。彼らの交代要員も、あるいは旧来の基盤のもとでは、通常は事業が拡大されると規則的に雇用されていた追加部隊もまた。遊離させられたのである。今ではかれらの全員が「遊離」されている。そして新たに機能し始めるすべての資本が、彼らを自由に使うことができるのである。

その資本がこれらの〔遊離した〕労働者を雇用するのか、もっと別の労働者を雇用するのかにかかわらず、機械類によって市場に追いやられた労働者と同じ数の労働者を、市場から自由に利用する。〔すなわち雇用する〕のに十分なものであれば、一般的な労働需要にたいする影響はゼロになるだろう。その資本が雇用する人数がそれよりも少なければ、余剰労働者の数は増えるし、多ければ、一般的な労働需要は増加する。しかしその場合にも実際に増加した人数は、雇用者の人数から「遊離された者」の数を引いた残りの部分にすぎない。

その資本がこれらの〔遊離した〕労働者を雇用するのか、もっと別の労働者を雇用するのかにかかわらず、機械類によって市場に追いやられた労働者と同じ数の労働者を、市場から自由に利用する。〔すなわち雇用する〕のに十分なものであれば、一般的な労働需要にたいする影響はゼロになるだろう。その資本が雇用する人数がそれよりも少なければ、余剰労働者の数は増えるし、多ければ、一般的な労働需要は増加する。しかしその場合にも実際に増加した人数は、雇用者の人数から「遊離された者」の数を引いた残りの部分にすぎない。

ほんらいなら投資先を求める追加資本は、一般的な労働需要を飛躍的に増加させるはずである。ところがこの場合にはいずれにしても、機械によって路上に放りだされた労働者の数だけ、この増加分が相殺されてしまうのである。すなわち、資本制的な生産のメカニズムは、資本が絶対的に増加しても、それにふさわしい形で一般的な労働需要が増加しなくてもすむように配慮しているのである。

そしてこれを経済学の擁護論者たちは、失業した労働者たちが、産業予備軍に追いやられるまでの過渡期に、彼らが経験する悲惨さと苦悩と起こりうる破滅を穴埋めする補填と称しているのである。資本の増加は労働需要の増加を意味するのではなく、労働者階級の拡大は、労働の供給を意味するものではない。二つの独立した力がたがいに働きあっているわけではない。この骰子はいかさまである。

資本は両方の側で同時に作用する。資本が蓄積されて労働の需要が増加すると、他方では労働者たちを「遊離」させることで、供給される労働者を増やしている。そして就業していない労働者からかかる圧力のために、就業している労働者たちはさらの多くの労働をするように強いられる。この圧力のために、ある程度までは労働の供給が〔超過労働の形で〕労働者の供給〔すなわち新規の労働者の雇用〕とは独立したものになるからである。この基盤のもとで、労働の需要と供給の法則の専制を完全なものとする。

こうして労働者は、自分たちがより多くを働き、より多くの他人の富を生産し、労働の生産性が高まるとともに、なぜ資本の価値増殖手段としての自分たちの機能がますます危ういものとなっていくのかという秘密を見抜くのである。そして労働者たちは、彼らのあいだでの競争の激しさは、相対的な過剰人口のもたらす圧力だけによって決まるものであることに思いいたる。だからこそ彼らは労働組合などを結成することによって、雇用されている労働者と雇用されていない労働者のあいだで、計画的な相互協力の関係を構築し、それによって資本制的な生産の自然法則が労働者階級にもたらす破滅的な結果を防ぎ、緩和しようとするのである。しかし労働者たちがこれを試み始めると、資本やその追従者である経済学者たちは、「永遠の」法則、いわば「聖なる」法則が侵犯されたことに憤慨するのである。

雇用されている労働者と雇用されていない労働者のあいだの連帯は、それがいかなるものであっても、かの法則の「純粋な」働きを妨害するからである。その一方では、植民地などにおいて、不都合な事情のために産業予備軍の創出が妨げられ、したがって労働者階級の資本家階級への絶対的な隷属が妨げられたような場合には、資本はその凡庸なサンチョ・パンサ〔経済学者〕たちとともに、「聖なる」需給法則に逆らって、強制的な手段でこの法則に介入しようとするのである。

現実の蓄積運動は社会的真空の中で行われるのではなく、さまざまな現実的諸条件の中で遂行されます。このような諸条件に影響され、拘束され、しばしば変容を受けながら資本蓄積は進行するものです。そこで、まずは資本の蓄積運動を規定する３つの基本条件を考察します。

資本の蓄積運動に影響を与える諸要素は無数に存在しますが、それをすべて一度に考慮することはできず、それはあまりにも問題を複雑にしてしまうからです。まず追加不変資本に関しては、引き続き問題なく調達できるものと仮定すると、そこにおいても究極的には自然の限界は存在するし、それは別の視点からは重要なテーマになりますが、その点を別とすれば、ある資本が拡大再生産をするのに必要な不変資本は、その不変資本を生産する別の資本拡大再生産によって供給されるとみなすことができます。しかし、追加可変資本はそうではありません。可変資本の対象となる労働力は生きた人間であり、工場や農場や鉱山などで資本によって大量生産するわけにはいかないからです。また、資本の蓄積において決定的なのは何よりも、剰余価値を生産することのできる可変資本であり、それなしには、他にどんな条件が存在しようとも、資本の蓄積と拡大再生産は机上の空論です。それゆえ、資本蓄積の現実の運動を考察する場合には、何よりもこの可変資本が問題にならなければなりません。

しかし、問題を可変資本に絞ったとしても、追加可変資本の需要条件と供給条件に関係する諸要素はやはりきわめて多い。そこで、ここでも漸次的接近法を用いて、まず第１次的接近として、資本の蓄積運動を規定する諸条件のうち、可変資本の需給に最も直接的にかかわる３つの基本条件を中心に見ていくことになります。

�@資本の価値構成

まず第１の資本の価値構成です。これは何よりも各蓄積循環における可変資本の大きさを規定し、したがって労働力に対する需要条件を規定するものです。蓄積率を規定する３つの変数はすべて、各蓄積循環における可変資本の量に関わりますが、すべてを同時に考察するのは大変なので、この３つの変数のうち資本の価値構成飲みを考察の対象とし、独自の変数としての剰余価値率と剰余価値分割率については、次で考察することにします。

さて、この資本の価値構成は、歴史的にしだいに高度化されていく傾向があるようです。また、個々の資本規模そのものが歴史的にしだいに大きくなっていくこと自体が、このような資本構成を高めることに貢献するものです。なぜなら、不変資本の割合を高めるような大規模な技術設備や大量の原材料は、それ自体、大規模な資本蓄積を前提としているからです。たとえば、社会的にはすでに高度な生産技術が存在していたとしても、小資本の場合、その資本規模が小さいためにそれを採用することができないかもしれないわけです。その場合には、資本規模の絶対的大きさそのものが、資本構成の高度化に対するネックになります。この障害が大きければ、やがてこの小資本は市場から駆逐されるわけです。時間とともに拡大再生産を通じて個々の資本の資本規模が大きくなるだけでなく、このような資本規模に依拠した高度な技術を採用できない小資本が市場から駆逐されることも通じても、平均的な資本規模はしだいに大きくなっていくというわけです。

以上のような資本構成の歴史的高度化は、資本の蓄積運動に対する長期的な枠組みを設定するものです。

�A賃労働人口の大きさ

第２の条件は、賃労働人口の大きさ、すなわち現役労働者・失業者を問わず、賃労働者として利用可能な労働人口の大きさです。労働者の労働力価値のうちには、賃労働力の世代再生産のための費用と労働（育児労働や教育労働）とが入っています。この育児労働分の価値は２人目の子どもの必要生活手段の購入に当てることができるので、労働力価値がきちんと支払われているかぎり、労働者世帯は複数の労働力を再生産することができる。しかし、労働力の世代的再生産は少なくとも１５〜２０年以上はかかるかなり長期の過程であり、その具体的なあり方は、多様な諸要因によって規定されています。たとえば、資本主義発展の初期段階においては、シスモンディが『経済学新原理』で示しているように、資本主義以前における事実上の人口の単純再生産メカニズム（基本的に長子だけが子孫を残せる仕組み）が崩壊したことや、国力の大きさを人口増（それは同時に戦争に動員できる兵力の増大を意味する）で測ろうとする重商主義的イデオロギーなどのさまざまな理由があって非常に出生率が高くなり、労働人口の急増が見られました。この出生率はその後しだいに低下していきますが、世界大戦の勃発による多産奨励によって再び上昇しました。その後、平和な時代の到来によって一時的に再び出産ブームが起こりましたが、その後、本格的な少子化が起こっています。

このように出産数の長期的増減、したがってまた労働人口の社会的・世代的な再生産の数は、資本の蓄積運動だけではとうてい規定しきれないもきわめて多様な政治的・経済的・社会的・ジェンダー的諸条件に依存しています。それゆえここでは、資本主義のもとでの長期的な人口変動の歴史的趨勢をとって、絶対的な労働人口が少しずつ増大していく状況を想定しておくことにします。

資本の短期的ないし中期的な蓄積運動にとってはより重要なのは現役世代内における労働人口の大きさとその可変性です。この賃労働人口はけっして固定的なものではなく、それは外延的にも内包的にも拡大可能な可変の大きさです。たとえば、非資本主義的ないし半資本主義的な諸領域を資本がしだいに包摂していくことによって、古い生産諸関係を解体し、それまでは資本・賃労働関係の外部で働いていた労働者を賃労働者にしていくことによって、賃労働者として利用可能な労働力を外延的に拡大することができます。歴史的には主に、没落した旧支配層（貴族や武士、あるいはその子女）、独立自営職人や小商人、あるいは自営農、使用人などがそのような対象となります。

それに対して、すでに資本主義的システムに形式的に包摂されてはいるが、しかしまだ直接的には賃労働者ではない住民層を賃労働者に転化することによって、賃労働者として利用可能な労働力を内包的に拡大することができます。典型的には、賃労働者家族のうちまだ賃労働者化してない部分を賃労働者化することです。これは年齢階層別に３つのパターンに分けることができます。第１は若年層であり、平均的に賃労働化する年齢よりも早期に賃労働者化する場合であす。第２は現役労働年齢層であり、これは専業主婦や家事手伝いのように世帯主たる賃金労働者の扶養で生活していた部分が賃労働者化する場合です。第３は高齢層であり、いったんは現役労働者を退いた後に、生活費などのさまざまな理由から再雇用される場合です。これらの層は賃労働者の獲得する賃金や貯金に依存して生活しているという意味で、すでに資本主義的生産関係に包摂されていますが、直接的には賃労働者化していないのであり、これらの層が新たに賃労働者の隊列に加わること、あるいは再び加わることは、労働人口の内包的拡大となります。

その他にも、たとえば公務労働部門を民営化したり縮小したりすることによって、あるいは福祉を削減ないし縮小することによっても、既存の資本主義的領域の内部でも賃労働者層を拡大することができます。

�B労働時間と労働強度

第３の基本条件は雇用労働者の労働時間と労働強度の大きさです。これもまた、これまでさんざん述べてきたように、固定的な大きさではなく、きわめて柔軟な可変量です。そして、労働時間を延長したり労働強度を高めるたりすることによって、資本は充用労働者数を代替えすることができるのであり、充用労働者数を増やすことなく、あるいは場合によっては減らしさえしても、労働の供給そのものを増大させることができます。

標準労働日の成立を前提とすれば、そして、等価交換が形式的に守られるとすれば、労働時間の延長と労働強化は労働者への追加賃金の支払いを伴うので、可変資本の増加を必然的に招くことになります。しかし、現役の労働者にできるだけ長時間・過密労働を押しつけながら、それによって増大する可変資本を節約するために雇用労働者数を削った場合には、可変資本の総量は変わりません。変わるのは、一単位あたりの可変資本によって充用される労働者の数だけです。たとえば、各労働者に８時間労働を課していて、各労働者１時間あたりに２５００円の価値を生み、１日あたりの賃金が１万円であるとすると、剰余価値率は１００％です。その場合、例えば４００万円という１日当たりの可変資本の総額において雇用される労働者数は４００人であり、その場合に獲得される剰余価値は可変資本と同じ４００万円です。しかし、たとえば各労働者に２時間の追加労働をさせ、それに比例して賃金を増額した場合、１人あたりの賃金は１万２５００円となるだろう（賃金率の割増は捨象する）と、同じ４００万円という可変資本額で雇える労働者の数は４００人から３２０人に減少しますが、獲得される剰余価値は引き続き４００万円となります。このように、労働時間の延長と労働強化は、剰余価値の生産性を維持したまま労働力の需要を減らすことができるわけです。

これら３つの条件を絶対的とは言わないまでも、概ね不変である、あるいは可変性に乏しいという条件設定は、一見するとまったく空想的であるように思える。しかし、実際にはそうではない。局面的には、そのような諸条件が相対的に固定的である状況はいくらでも存在しうるし、実際に存在しました。典型的には、産業革命以前の「分業とマニュファクチュア」時代やそれ以前の時期がそうです。この時期には多くの労働は高度な技能ないし熟練にもとづいており、したがってまず第１に、当然ながら資本の価値構成はきわめて低く、かつそれを簡単に引き上げることはできません。熟練にもとづいているかぎり、その労働生産性を簡単に引き上げることはできないし、道具の高度化や専門化にも限界があります。また熟練の水平的解体を通じて技能価値を引き下げることは可能ですが、それでも多くの労働はなお熟練にもとづいており、その習得はけっして容易ではないものです。したがって、技術的構成の高度化に関しても、個々の労働力価値を下げることに関しても根本的に限界があり、したがって資本の価値構成を高めることは困難と言えます。

第２に、賃労働人口に関しても簡単に増大させることはできません。熟練にもとづいているかぎり、水平的解体を増大させることはできないし、熟練にもとづいているかぎり、水平的解体を経ているとはいえ、それを習得するにはやはり数年の訓練と修業を期間を必要とするし、当時、熟練労働者は基本的に成人男性労働者に限定されていたので、簡単に拡大することはできません。

第３に、労働時間と労働強度も簡単に増大させることはできません。なぜなら、高度な熟練にもとづく労働というのは、手の細やかな動きや神経の持続的緊張なーにもとづいているものであるから、長時間労働によって疲れた場合にはたちまち仕事の正確さを損なうことになるだろうし、その密度を簡単に増やすことはできないからです。単純労働であれば、そのテンポを高めることは比較的容易ですが、複雑労働はそうはいかないのである。さらに、生産が基本的に熟練労働者の熟練に依拠した抵抗力を有しているので、長時間労働や労働強化に対して抵抗することができる。熟練労働者はいわば自分たちの熟練ないし技能を囲い込み、組織化することによって、労働供給を、労働者数の点でも労働支出量の点でも、制限することができるのである。

このように、労働の需要と供給に関わる３つの基本的条件がおおむね不変である場合に、資本蓄積が進行するとどうなでしょうか？資本構成が一定のままで蓄積と拡大再生産が進行すれば、４００ｖ→４８０ｖ→５７６ｖというように可変資本は増大していきます。最初のうち、このような拡大は、すでにある程度都市に滞留していた過剰人口を吸収することで乗り切られるでしょうが、やがて労働力供給の不足という限界にぶつかることになります。すでに見たように、基本的に熟練に依拠した生産が行われているかぎり、労働力を外延的にも内包的にも容易に拡大することはできないからであり、また労働時間を延長したり労働強化をすることで労働供給を増やすことも簡単にはできないからです。この場合、資本の蓄積運動は基本的に労働力の世代的再生産に制約されたものとなります。ここでは、労働者数は一定のテンポで世代的に増大していると前提されているので、その範囲内では蓄積を拡大することができます。しかし、このような長期的な世代的再生産のテンポをも超えて各資本が蓄積を強行しようとすれば、必然的に各資本は全体として不足している熟練労働者を相互に奪い合うことになる。これは必然的に賃金の上昇をもたらします。ここでは、単なる労働者不足が賃金を上昇させるという機械的な因果関係がここで言われているわけではないことに注意が必要です。そのような市場主義的因果関係など存在しません。それは今日の日本を見ても明らかです。しかし、大規模な機械化以前のこの時期には、労働者の側は自分たちの熟練に依拠することによって、そしてこの熟練を囲い込み、組織化することで、労働力不足を賃金上昇につなげる階級的力量を有していました。そして、労働力不足による賃金上昇がそのまま継続する場合には、剰余価値率はしだいに下がっていき、したがって蓄積率を引き下げることになります。これはたしかに、可変資本の拡大率を引き下げることになるので、労働力不足の進行は若干緩和されますが、それは抜本的な対策にはなりません。また可変資本の額が絶対的に増大すれば、不変資本に投じる貨幣額も少なくなるだろうし、これは資本構成を著しく低くするとともに、資本規模そのものの縮小を意味するわけです。資本規模の縮小は必然的に生産される剰余価値の総量そのものを絶対的に減らすことになります。これは無限の価値増殖体としての資本の自己否定であり、資本の蓄積危機を意味するものです。追加貨幣資本は利益の上がる投資先を失うことになり、深刻な過剰資本問題が発生します。これは、資本・賃労働関係そのもの、したがって両者間の根本的な支配・従属関係を覆すわけではありませんが、その支配力が大幅に緩み、労働者にとってその地位を向上させる絶好の機会を利用する能力がある場合には、労働者は自分たちの生活を改善することができるだけでなく、政治的自信を深め、自立性を増し、資本に対してしだいに反抗的になっていくことになります。もちろん、労働者の生活向上は、総じて労働者の結婚や子どもの出産を促すことになるので、長期的には労働力の世代的拡大再生産の促進につながるわけです。古典派経済学者たちは、賃金増にもとづくこのような人口増によって労働供給条件が緩和して、労働の需給が均衡状態に達するとみなしましたが、それはかなり強引な想定であると言わざるをえません。なぜなら、それによって以前より多くの労働力が利用可能になるのは１５年から２０年以上も先なのであり、しかも資本蓄積が必要とするほどの多産性をアブリオリに想定する根拠はないからです。このようにして、労働者の自立化の増大は、蓄積危機と並んで、資本の階級的支配の危機（階級危機）をもたらすことになります。

資本の運動原理は二重でした。すなわち、絶え間ない価値増殖としての形態的運動原理と、労働者にたいする絶え間ない支配の強化としての実体的運動原理です。ここでは、密接に関連したこの２つの原理がともに危機に陥っていることが分かります。

しかし、資本はこのような事態を前にして手をこまねいているわけではありません。資本はそもそも事態が蓄積危機や階級危機に至るずっと以前に、相対的な労働力不足を解消するためにあらゆる手段を真剣に追求します。こうして、３つの条件の不変性という前提は覆され、いずれも資本にとって有利な方向に転換する時期がやってくるわけです。

こうして、資本は、機械と大工業の導入を通じて、３条件がおおむね不変のままでの蓄積様式から３条件が資本にとって有利な側に変化する蓄積様式へと移行します。

それは、まず資本構成の高度化です。資本は、この蓄積危機と階級危機を回避するために積極的に生産様式の変事を目指し、何よりも大規模に機械を導入することによって危機を回避しようとします。まずもって資本はこれまでと同じ技術的構成で再生産を繰り返すのではなく、機械という新しい高度な固定資本へと蓄積元本の一部を投資するのです。これは一石二鳥にも三鳥にもなるものです。まず第１に、これまでは、既存資本に関しても追加資本に関しても同じかなり高い割合で可変資本に投じなければならなかったのが、労働者を減らして機械に投じることによって、資本は新しい投資先を見出すからです。第２に、先駆的に機械を導入すれば、特別剰余価値を獲得することができるので、この先駆的資本にとっては蓄積危機を大幅に緩和することができるし、後進的資本を市場から駆逐することで労働の需要条件をも緩和することができるからです。第３に、機械は熟練を解体し、単純労働化することができるので、その分、労働力価値を引き下げることができるからです。これもまた蓄積危機を緩和させることができるものです。第４に、反抗的な労働者を機械でもって置き換えることで労働者の抵抗力をくじくことができ、階級危機を緩和させることができ、このことはさらに、これまで高騰していた労働者の賃金を抑えることができるので、蓄積危機の緩和にも役立つからです。

機械という新しい固定資本投資によって実現される新しい生産力はもちろんのこと、その労働生産性を以前よりはるかに高めるので、流動資本への投資をも大幅に増やすことになります。このようにして、可変資本の絶対額が低くなるだけでなく、不変資本への投資額が飛躍的に増大するので、資本構成は著しく高まります。これは、資本のこれまでの労働力不足体質を改善して、逓減的な割合で可変資本を増大させるだけですむようになり、それは労働力の需要条件を大幅に改善します。だが、それは以下に見るように、労働力の供給条件をも大幅に改善することになります。

それはつまり、熟練に依拠した生産から機械に依拠した生産への移行は。労働力の供給に関しても何重にも資本にとって有利な条件を生み出すということです。第１に、それは熟練を垂直的にも解体し、多くの労働を単純化することによって、それを成人男性だけでなく、女性でも子どもでも外国人でも老人でもなしうる労働に転化します。大規模に機械化が進んだ時代には、炭鉱などを除けば、労働者のかなりの部分は女性労働者と児童労働者によって占められていました。製糸業や綿糸紡績のように、労働者の８〜９割が女性と子どもによって占められていた場合さえありました。第２に、労働が単純化すれば、部門間の労働移動も容易になるので、この点でも労働力の供給条件は緩和されます。熟練に依拠していた時代は、特定の部門は特定の技能を持った労働者しか雇うことができなかったので、たとえ他部門で労働者が余っていても、その労働者を安易に雇うことはできませんでした。しかし、労働の単純化はこのような制限も突破することを可能にしました。第３に、大規模な機械化は労働生産性の飛躍的な発展意味するので、非資本主義部門との競争に速やかに勝利することができるようになり、それらの部門を解体して、そこで働いていた労働者を容易に賃労働者に転化させることができるようになりました。第４に、機械による大規模生産は国外の伝統的産業も破壊するので、国境を越えた労働者の移動を容易にし、需要対象となる労働力の市場は国際的な広がりを持つようになりました。そして第５に、この点はあまり注目されないが、機械化がつくり出す大規模な輸送手段、交通機関は、地理的にも労働力の供給範囲を著しく拡大しました。

こうして、賃労働は内包的にも外延的にも急速に拡大することができるようになり、労働力の供給条件も著しく資本にとって有利なものとなりました。

しかし、一方で、機械化は、労働力の供給条件を資本にとって有利なものにするだけでなく、労働者数に関わらない労働供給を増やすことも可能にしました。すなわち、１人当たりの労働者から抽出することのできる労働量を増大させることができるからです。

すでに述べたように、熟練に依拠した生産は二重の意味で労働時間の延長や労働強化にとって制限となっていました。まず技術的に、熟練労働が持つ全体性、複雑性は、安易に労働時間の延長や労働強度を高めることを妨げます。マニュファクチュア的分業の進展は、全体性を一定破壊しますが、結局は手の熟練に依存しているかぎり、ある種の有機的全体性を完全に除去することはできません。次に階級的に、熟練労働者は、容易に取って代わることはできない熟練を武器にすることで、資本に対する一定の自立性を確保し、その点からも、資本が押しつける労働時間延長や労働強化を困難にします。機械化は、この両方の制限を突破するのに役立つものでした。それが労働を単純化することによって技術的複雑さと全体性を根本的に破壊し、労働時間の延長と労働強化を技術的に可能にしました。またそれは熟練に依拠した労働者の階級的自立性をも打ち砕き、生産のイニシアチブが労働者から、機械を統制する資本家に移ることによって、労働者により多くの労働を押しつける資本家の権力もまた増大しました。

資本家が労働時間の延長や労働強化によって増大した労働支出に比例的に見合う追加的な賃金を支払う場合には（機械化の最初の段階においては、資本の力が一気に高まるので、この前提は必ずしも守られない）、これは同時に可変資本の増大をもたらします。しかし、労働力不足のために生じる賃金増大の場合には、支出労働量が一定のままで可変資本額が増大するので、したがって、労働時間を延長したときに支払うべき追加賃金額を算出するための基準となる基本賃金額も増大します。それに対して、労働時間を延長させ労働を強化することで、労働者に対する需要を増やすことなく労働供給を増大させるならば、追加賃金の基準となる基本賃金額を低く抑えることができるので、たとえ追加賃金を支払ったとしても、資本にとってはプラスになります。

以上３つの諸条件がすべて資本にとって有利になることで、上昇傾向にあった労賃を劇的に引き下げることができ、資本の蓄積条件を大幅に改善し、したがって蓄積率を高めることができるわけです。蓄積率が高まれば当然、労働需要も増えるが、それは以前よりも低い割合でしか増えないということです。

しかし、ここで気をつけなければならないのは、資本の価値構成が高度化すればするほど─他の諸条件が同一であれば─、長期的には蓄積率が下がることです。たしかに、機械化が大規模に進行していく時期には、高騰した労賃を引き下げ、また熟練の解体を通じて労働力価値そのものを引き下げることができるので、短期的には蓄積率を高めることができます。だからこそ蓄積危機が回避されるのです。しかし、資本構成が絶え間なく高まっていくことは、長期的には蓄積率を再び引き下げることになります。つまり、資本の価値構成を高度化させることは万能の解決策でも何でもなく、深刻な蓄積危機と階級危機という二重の危機を回避するために、長期的には蓄積率を相対的に下げる選択をしていたのです。したがってこれは、拡大再生産に伴う蓄積率の低下という基本矛盾を解消するものではけっしてなく、それはちょうど商品に内在する価値と使用価値との矛盾が貨幣の出現によって解消されるのではなく、それが運動しうる形態を見出すだけであるのと同じく、資本構成の高度化とその他の諸条件の変化は、資本形態に内在する矛盾を解消するのではなく、資本が蓄積運動を継続しうる形態を、したがって資本が運動しうる形態を見出すだけなのです。

しかし、このことから次のことが言えます。資本の価値構成を高度化しすぎたならば、労働力不足による賃金上昇によって生じた剰余価値の絶対量の減少と同じ蓄積危機に直面する可能性があるということです。価値の源泉、したがって剰余価値の源泉は労働力だけであるから、可変資本を不変資本に置き換えすぎたならば、結局は、生産されうる価値と剰余価値の総量が減ってしまうことになります。これは、資本構成の過剰高度化によるもう一つの蓄積危機です。この場合、せっかく投資された固定資本そのものが過剰になってしまい、生産的に使用されない事態が発生することになります。先の蓄積危機においては過剰になっていたのは、利益の上がる投資先を失った貨幣資本でしたが（貨幣資本の過剰）、この蓄積危機の第２形態において過剰になっているのは生産資本、とりわけ固定資本です（生産資本の過剰）。また、過剰に投資しすぎた固定資本をフル稼働させて商品生産を行えば、生産資本の過剰問題は回避できますが、今度は市場が吸収できないほどの大量の商品資本を市場にあふれさせることになるかもしれず、投資した資本がほとんど回収できないという有効需要危機をもたらすかもしれません（商品資本の過剰）。

このように、資本はある蓄積危機の現実性を別の蓄積危機の可能性でもって回避するのであり、このような種々の蓄積危機に接近したり離れたりしながら、その矛盾に満ちた運動を遂行するのです。あたかも資本構成さえ高度化すれば蓄積危機を永続的に回避することができるかのように単純化した解説がしばしば見られるが、決してそうではないことに注意しなければならないのです。

流動的な過剰人口

近代産業の中心─工場やマニュファクチュアや製錬所や鉱山など─では、労働者はときにははじき出され、ときにはいっそう大量に再び引き寄せられて、生産規模にたいする割合では絶えず減って行きながらも、だいたいにおいて就業者の数は増加する。この場合には過剰人口は流動的な形態で存在する。

本来の工場では、また、機械が要因として加わっているとかまたはただ近代的な分業が行われているだけのすべての大きな作業場では、まだ少年期を過ぎていない男子労働者がたくさん使用されている。少年期を過ぎてしまえば、そのまま同じ事業部門で使用されるものは非常に少数で、大半は型どおりに解雇される。これらのものは、流動的過剰人口のうちの産業規模の拡大につれて増加大する要素をなしている。その一部分は移住するが、実際にはただ移住する資本について行くだけである。その結果の一つは、女子人口が男子人口よりも急速に増加するということで、イギリスがその実例である。労働者数の自然的増加が資本の蓄積欲求を満足させないで、しかも同時にそれを超過するということは、資本の運動そのものの一つの矛盾である。資本はより多くの年少労働者を必要とし、より少ない成年男子労働者を必要とする。これよりももっとひどいもう一つの矛盾は、分業によって一定の事業部門につながれているために失業しているものが大ぜいいるというちょうどそのときに人手の不足が訴えられるということである。そのうえ、資本による労働力の消費は非常に激しいので、中年の労働者はたいていすでに多かれ少なかれ老朽してしまっている。彼は過剰人口の隊列に落ちこむか、またはより高い等級からより低い等級に追い落とされる。まさに大工業の労働者の場合にこそ、われわれは寿命が最も短いのを見るのである。

「マンチェスターの衛生官のドクター・リーが確認したところでは、同市では有産階級の平均寿命は３８歳であるが、労働者階級の平均寿命はたった１７歳である。リヴァプールでは、前者のそれは３５歳、後者のそれは１５歳である。だから、特権階級は、彼らよりも恵まれていない仲間の市民に比べて、２倍以上の寿命をもっているというになる。」

このような事情のもとでは、プロレタリアートのこの部分の絶対的増大は、その構成要素が急速に消耗するにもかかわらずその数を膨張させるという形態を必要とする。つまり、労働者世代の急速な交替である（この法則は、人口のうちの他の諸階級にはあてはまらない。）この社会的要求は、大工業の労働者の生活事情の必然的な結果である早婚によって満たされ、また、労働者の子どもの搾取が彼らの生産につけるプレミアムによってみたされるのである。

近代産業の中心である工場、マニュファクチュア、精錬所、鉱山などでは、労働者は、時には放出され、時には再び雇用されたりしながら、全体として雇用人数は増加していくのですが、生産規模に対する雇用者の比率は低下していきます。この場合、過剰人口は流動的な形態にあると言います。

工場、部分的に機械を導入しているか、近代的な分業が行われているだけの大規模な作業場でも、未成年の男子労働者が大量に必要とされています。この未成年労働者が成年に達すると、彼らの大半は慣例にしたがって解雇され、そのまま雇用を維持される労働者は、ごく少数です。解雇された人々は流動的な形態の過剰人口の一部となります。産業の規模が拡大すると、この人口も増加します。その一部は移民となって海外に移住するりですが、実際には海外に進出した資本の後を追いかけているのです。その結果として、男子に比べて女子の人口が急速に増えることになります。労働者数の自然増加が資本の蓄積欲求を満たさず、しかも同時にそれを超えるというのは、資本の運動の矛盾のひとつです。つり、資本は年少の労働者をより多く必要としていすが、成年の男子労働者はそれほど必要としていないからです。このことよりもさらにひどい矛盾は、数千人の人々が失業して路上に放りだされているのに、人手不足が訴えられているということです。これは、分業が進んだために、労働者が特定の事業部門に拘束されているからです。さらに資本による労働力の消費があまりに急激であるため、労働者が中年にさしかかった頃には、多かれ少なかれ老いぼれてしまう。こうなると、中年の労働者は過剰人口の１人に転落するか、ランクの低い労働者に格下げされることになります。大工業で働く労働者の平均寿命がもっとも短いのです。

このような事情のもとでプロレタリアートのこの部分の絶対数が増加するのは、この部分が急速に消耗するにもかかわらず、その数が増加する形態が必要です。すなわち、労働者の急速な世代交代が必要です。この社会的な必要性は、大工業で働く労働者の生活状況の必然的な結果である早婚によって、達成されます。さらにそのおまけとして、生まれた子供にたいする児童労働者への搾取が加わる。

近代産業の中心である工場、マニュファクチュア、製錬所、鉱山などでは、労働者はあるときは放出され、あるときはふたたび多量に引き寄せられながら、全体としては雇用人数は増加していくが、生産規模と比較すると、その比率はたえず低下していく。過剰人口はここでは流動的な形態にある。

ほんらいの工場においても、あるいはたんに部分的に機械装置を導入しているか、近代的な分業が行われているにすぎないすべての大規模な作業場でも、未成年の男性労働者が大量に必要とされる。こうした労働者が成年になると、その大半は通例にしたがって解雇されるのであり、同じ産業分野で雇用を維持される労働者はごく少数である。

解雇された人々は流動的な過剰人口の一部となる。産業の規模が拡大すると、この部分も増加する。その一部は海外に移住するが、実は海外に進出した資本のあとを追っているにすぎない。その結果として、男性の人口よりも女性の人口が急速に増加することになる。それはイギリスの例からも明らかである。労働者の人数の自然の増加が資本の蓄積欲求も満たさず、しかも同時にそれを超えるというのは、資本の運動そのものの矛盾の一つである。

資本は年少の労働者をより多く必要としており、成年の男性労働者をあまり必要としていない。これよりもさらに明確な矛盾は、数千人の人々が路上に放りだされているのに、人手不足が嘆かれることである。分業のために彼らが特定の事業分野に縛りつけられているからである。さらに資本による労働力の消費があまりに急激であるあるために、労働者は中年にさしかかると、すでに多少なりとも老いぼれてしまっている。中年の労働者は過剰人口の１人に転落するか、ランクの低い労働者に格下げされる。ほかならぬ大工業で働く労働者が、もっとも平均寿命が短いのである。

「マンチェスターの保健衛生官のリー医師が確認したところでは、この都市の有産階級の平均寿命は３８歳であるが、労働者階級の平均寿命は１７歳にすぎない。リヴァプールでは前者が３５歳、後者が１５歳である。特権的な階級の寿命は、恵まれない同胞市民たちの２倍以上になる」

このような状況のもとでプロレタリアートのこの部分が絶対的に増加するためには、この部分が急速に消耗するにもかかわらず、その数を増加させるような形態が必要である。すなわち労働者の急速な世代交替が必要なのである（人口の他の階級については、この法則は妥当しない）。この社会的な必要性は、大工業で働く労働者の生活状況の必然的な結果である早婚によって満たされる。さらにその〈おまけ〉として、労働者の生産活動において、児童労働者の搾取がつけ加えられるのである。

停滞的な過剰人口

相対的過剰人口の第三の部類、停滞的過剰人口は、現役労働者軍の一部をなしているが、その就業はまったく不規則である。したがって、それは、自由に利用できる労働力の尽きることのない貯水池を資本に提供している。その生活状態は労働者階級の平均水準よりも低く、そして、まさにこのことがそれを資本の固有な搾取部門の広大な基礎にするのである。労働時間の最大限と賃金の最小限とがそれを特徴づけている。われわれは家内労働という項のなかですでにそのおもな姿を知った。この過剰人口は、絶えず大工業や大農業の過剰労働者から補充され、また、ことに、手工業経営がマニュファクチュア経営に敗れ後者がまた機械経営に敗れて行く滅びつつある産業部門からも補充される。蓄積の範囲とエネルギーとともに「過剰化」が進むにつれて、この過剰人口の範囲も拡大される。同時にまたこの過剰人口は、労働者階級のうちのそれ自身を再生産し永久化する一要素をなしているのであって、この要素は、労働者階級の総増加のうちに他の諸要素よりも比較的大きな割合を占めている。実際には、出生数と死亡数だけではなく、家族の絶対的な大きさも、労賃の高さに、すなわちいろいろな労働者部類が処分しうる生活手段の量に、反比例する。このような資本主義的社会の法則は、未開人のあいだでは、または文明化した植民地の人々のあいだでさえも、不合理に聞こえるであろう。この法則は、個体としては弱くて迫害を受けることの多い動物種族の大量的再生産を思い出させる。

相対的過剰人口の第三の形態である停滞的過剰人口は、現役の従業労働者のうちの不規則に雇用される労働者です（現代ならばさしずめ非正規雇用ということになりましょうか）。このような人々は、資本が自由に使うことのできる労働力の無尽蔵の供給する貯蔵庫となっています。彼らの生活水準は労働者階級の平均を下回り、資本による搾取を幅広く支える基盤となっています。このような労働者の特徴は、労働時間が最長であることと賃金が最低であることです。このような特徴は、すでに家内工業の項目で確認しています。この停滞的過剰人口は、大工業と農業で余った労働者から絶えず補充され、とくに手工業による経営がマニュファクチュアに敗退し、マニュファクチュアが機械化経営に敗退するプロセスで没落した産業部門から調達されます。蓄積の規模とエネルギーが大きくなると、労働者の過剰分が増えて、これにより停滞的な過剰人口の規模が大きくなります。同時にまた、この過剰人口は、労働者階級のなかでも、自らを再生産し永久化するところを担います。労働者階級が全体として数を増加しているなかで、この部分の増加率が一番大きいのです。つまり、出生率や死亡率だけでなく、家族のメンバーの人数も、労賃、つまりさまざまな労働者が処分できる生活手段の量、に反比例します。資本主義社会のこのような法則は、そうでない社会の人々から見れば不合理に見えるかもしれません。動物界でも弱い動物ほど繁殖力が強いことを思い出させます。

る。

相対的な過剰人口の第三の形態である停滞的な過剰人口は、現役の労働者軍の一部を構成しているが、まったく不規則に雇用される労働者である。こうして彼らは、資本が自由に使うことのできる労働力の無尽蔵な貯蔵庫となっているのである。その生活水準は、労働者階級の平均水準を下回り、資本に固有の搾取が行われる分野を広い範囲で支える基盤となっている。これらの労働者の特徴は、労働時間が最長であることである。わたしたちは家内工業の考察で、その主要な特徴をすでに確認している。

この種の過剰人口は、大工業と農業で過剰になった労働者からたえず新風に調達され、とくに手工業経営がマニュファクチュア経営に敗北し、マニュファクチュア経営が機械経営に敗北する過程で没落した産業分野から調達される。蓄積の規模とエネルギーが大きくなると、〔過剰化〕が進行し、これによってこの種の過剰人口の規模も拡大する。

しかしこの過剰人口は、労働者階級のうちにあって、みずから再生産し、永続する部分となる。そして労働者階級の全体の増加のうちでこの部分が占める比率は、他の部分よりも大きい。実際に出生率や死亡率だけでなく、家族の成員の数も、労働賃金に反比例するのである。すなわちさまざまなカテゴリーの労働者が自由に処分できる生活手段の量に反比例して、家族の人数が多くなるのである。資本制的な社会のこの法則は、未開人にとっては、あるいは文明化した植民地の人々にとっても、不合理に思えるかもしれない。個体としては弱く、攻撃されやすい種の動物は、繁殖率が高いことを思いださせる。

社会的な富、現に機能している資本、その増大の規模とエネルギー、したがってまたプロレタリアートの絶対的な大きさとその労働の生産力、これらのものが大きくなればなるほど、産業予備軍も大きくなる。自由に利用されうる労働力は、資本の膨張力を発展させるのと同じ原因によって、発展させられる。つまり、産業予備軍の相対的な大きさは富の諸力といっしょに増大する。しかしまた、この予備軍が現役労働者軍に比べて大きくなればなるほど、固定した過剰人口はますます大量になり、その貧困はその労働苦に反比例する。最後に、労働者階級の極貧層と産業予備軍とが大きくなればなるほど、公認の受救貧民層もますます大きくなる。これが資本主義的蓄積の絶対的な一般的な法則である。それは、すべての他の法則と同じように、その実現にさいしてはさまざまな事情によって変化を加えられたのであるが、このような事情の分析はここではまだなされないのである。

労働者に向かって、彼らの数を資本の価値増殖欲求に合わせるようにと説教する経済学の知恵の愚かしさがわかるであろう。資本制的生産・蓄積の機構は、この数を絶えず価値増殖欲求に適合させているのである。この適合の最初の言葉は、相対的過剰人口または産業予備軍の創出であり、最後の言葉は、現役労働者軍のますます増大する層の貧困と受救貧民の死重とである。

ますます増大する生産手段が、社会的労働の生産性の増進のおかげで、ますますひどく減って行く人力支出によって動かせうるという法則─この法則は、労働者が労働手段を使うのではなくむしろ労働手段が労働者を使うという資本主義的基礎の上では、労働の生産力が高くなればなるほど、労働者が自分たちの雇用手段に加える圧力はそれだけ大きくなり、したがって、労働者の生存条件、すなわち他人の富の増殖または資本の自己増殖のために自分の力を売るということはますます不安定になることのうちに表わされている。つまり、生産人口よりも生産手段や労働の生産性のほうが速く増大するということは、資本主義的には、逆に労働者人口がつねに資本の価値増殖欲求よりも速く増大するということのうちに表わされるのである。

社会的な富、現に機能している資本、その資本の成長の規模とエネルギーが大きければ大きいほど、そしてプロレタリアートの絶対数とその労働生産力が大きければ大きいほど、産業予備軍も大きくなります。利用可能な労働力は、資本の膨張力を発展させる原因と同じ原因で発展します。つまり、産業予備軍の相対的な大きさは富の潜在的な力とともに成長します。この産業予備軍の大きさが現役の労働者軍に対して大きくなればなるほど、固定的な過剰人口が大きくなります。彼らの貧困は、働くことができないから、労働の苦しさに反比例します。最後に、このような労働者階級の最も貧しい人々と産業予備軍が大きくなればなるほど、公的な扶助を受ける貧民層も拡大します。これが資本主義的蓄積の絶対的な一般法則です。この法則は、他の法則と同じように、実際には状況によって修正を受けますが、ここでは、その分析はしません。

労働者たちに向かって、彼らの人数を資本の価値増殖の欲求に合わせて増減させよと説く経済学者の愚かさは、このことからも明らかです。資本主義的な生産と蓄積のメカニズムは、労働者の数を絶えず資本の価値増殖欲求に合わせるように調整しているからです。この調整のはじめは、相対的過剰人口または産業予備軍の産出であり、最後は、たえず増大する現役の労働者軍の貧困と受救貧民の産出です。

社会的な労働生産力が向上するおかげで、人の労働力の支出をより減らしていきながらも、ますます大量の生産手段を働かせるようになります。これは、労働者が労働手段を使うのではなく、労働手段が労働者を使うという資本主義的な基盤の上では、労働の生産力が向上すればするほど、労働者たちが自分の雇用手段にたいする圧力が大きくなり、彼ら自身の生存の条件がますます危ういものとなるということです。労働者は他人である資本家の富を増大させるために、資本の自己増殖のために自らの力を売ることで生存しているからです。つまり、生産手段と労働の生産性が生産人口よりも急速に増大するということは、資本主義的なシステムでは、その反対の形で、すなわち労働者人口が資本の価値増殖欲求よりも急速に増大するということです。

社会的な富、すでに機能している資本、資本の成長の規模とエネルギーが大きければ大きいほど、そしてプロレタリアートの絶対数とその労働の生産力が大きければ大きいほど、産業予備軍も大きくなる。使用可能な労働力は、資本の膨張力が発展するのと同じ原因で増大する。そこで産業予備軍の相対的な大きさは、富の潜在的な能力とともに拡大する。この産業予備軍の大きさが、現役の労働者軍に対して大きくなればなるほど、固定的な過剰人口も多くなる。彼らの貧困は〔働けないために〕、労働の苦しさに反比例する。最後に労働者階級のこの病人層と産業予備軍が大きくなればなるほど、公的な扶助をうける貧困層も増加する。これが資本制的な蓄積の絶対的な一般法則である。この法則は他のあらゆる法則とおなじように、実現される際にはさまざまな状況によって修正されるが、これについてはここでは分析しない。

労働者たちに向かって、資本の価値増殖の欲求に合わせて自分たちの人数を増減させよと説教を垂れる経済学の智恵の愚かしさは、このことから明らかであろう。資本制的な生産と蓄積のメカニズムは、労働者の数をたえず資本の価値増殖の欲求に合わせて調整している。この調整の最初の言葉は、相対的な過剰人口あるいは産業予備軍の産出である。その最後の言葉は、たえず増大する現役の労働者軍の層の貧困と、救貧民という自然に生まれる重石である。

社会的な労働の生産力が向上するおかげで、人間の労働力の支出をますます減らしながら、ますます大量の生産手段を動かせるようになる。この法則は労働者が労働手段を使うのではなく、労働手段が労働者を使うという資本制的な基盤の上では、次のような形で実現される。すなわち労働の生産力が向上すればするほど、労働者は自分たちの雇用手段に対する大きな圧力となり、彼らの生存条件がますます危ういものとなる。彼らは他人の富を増大させるため、資本の自己増殖のためにみずからの力を売ることで生存しているのである。生産手段と労働の生産性が生産人口よりも急速に増大するということは、資本制的なシステムにおいてその反対の形で、すなわち労働者人口が資本の価値増殖の欲求よりも急速に増大するという形で現われてくる。

経済学者の認識

このような、資本主義的蓄積の敵対的な性格は、経済学者たちによってもいろいろな形で言い表わされている。といっても、彼らは、部分的には類似していても本質的には違っている前資本主義的な生産様式の諸現象をこれと混同しているのではあるが。

１８世紀の偉大な経済学著作家の１人、ヴェネツィアの僧オルテスは、資本主義的生産の敵対関係を社会的な富の一般的な自然法則だと考えている。

「経済的な善と経済的な悪とは、１国のなかではつねに均衡を保っていて、ある人々にとっての財の豊富はつねに他の人々にとっては財の不足に等しい。ある人々の大きな富は、つねにはるかに多くの他の人々の必要物の絶対的な略奪を伴う。１国の富はその国の人口に対応しており、その貧困はその富に対応している。ある人々の勤勉は他の人々の怠惰を強要する。貧者と怠惰者とは、富者と勤労者との必然的な果実である。」云々。

オルテスよりもおよそ１０年後に高教会のプロテスタント牧師タウンゼンドは、まったく粗野なやり方で、貧困を富の必然的な条件として賛美した。

「労働の法律的強制は、あまりにも多くの煩労と無理と物議とに結びついているが、飢餓は、平和で無口で絶えまない圧力であるだけではなく、勤勉と労働とへの最も自然な動機として最大の努力を呼び起こす。」

つまり、いっさいは、労働者階級のあいだの飢餓を恒常的にすることにかかっているのであって、このことは、タウンゼンドによれば、特に貧民のあいだで有効な人口原理が、そうなるように取り計らうのである。

「貧民がある程度まで無分別であって（すなわち、金のさじをくわえないで生まれてくるほど無分別であって）、そのために公共社会の最も下賤で不潔で劣等な役目を果たす人々がつねに絶えないということは、一つの自然法則であるように思われる。人類の幸福のもとはこれによって大いに増大し、もっと上品な人々は、労苦から解放されて、なににも煩わされないでもっと高尚な職務に携わることができる。…救貧法は、神と自然とによってこの世に設けられたこの制度の調和と美、均斉と秩序を破壊しようとするものである。」

かのヴェネツィアの僧は、貧困を永久化する神慮の定めのうちに、キリスト教的慈善や独身や修道院や聖堂の存在理由を見いだしたのであめが、それとは反対に、このプロテスタントの牧師は、この定めのうちに、ほんのわずかばかりの公の補助を受ける権利を貧民に与えた法律を非難するための口実を見いだすのである。シュトルヒは次のように言う。

「社会的な富の進展は、あの有用な社会階級を生みだす。…この階級は最も飽き飽きする最も下等な最もいやな仕事に携わり、一言で言えば、人生のいっさいの不快なものと下賤なものを自分の肩に背負い、そして、まさにそうすることによって、他の諸階級のために余暇と精神の明朗と伝統的な（そのとおり！）品格とをつくりだすのである。」

シュトルヒは次のように自問する。いったい、民衆の貧困や堕落を伴ったこの資本主義文明が野蛮にまさる長所とは、なになのか？彼が見いだす答えはただ一つ─安全！ということだけである。シスモンディは次のように言う。

「産業や科学の進歩によって、どの労働者も毎日自分の消費に必要であるよりもずっと多くのものを生産することができる。しかし、同時に、彼の労働は富を生産するのであるが、もし彼が自分で富を消費する立場におかれるとすれば、この富は彼を労働にはあまり適しないようにするであろう。」シスモンディによれば「技術の改良も、産業がわれわれに与えてくれる享楽も、もしも労働者がするような絶えまない労働でそれらを購わなければならないとすれば、人々（すなわち労働者でない人々）はおそらくこれらのものをすべた断念するであろう。…努力は今日ではその報酬から分離されている。同じ人間がまず労働してそれから休息するのではない。そうではなく、ある人が労働するからこそ、他の人は休ませなければならないのである。…だから、労働の生産力の無限の増大も、その結果は、ひまな金持ちの奢侈や享楽の増加でしかありえないのである。」

最後に、魚のように冷血なブルジョワ理論家デステュット・ド・トラシは無情にも次のように宣言する。

「貧国とは人民が安楽に暮らしている国であり、富国とは人民が概して貧しい国である。」

このような資本主義的蓄積の敵対的な性格は、経済学者もさまざまな言い方で表わしています。といっても、彼らは前資本主義的生産様式にみられる現象と、この資本主義的蓄積を混同しているようです。

１８世紀の経済学の著作家であるオルテスというヴェネツィアの僧は、資本主義的生産のもつ敵対的性格は社会的な富の一般的な自然法則であると考えています。

「経済的な善と悪は１国の中でつねに均衡している。ある人々にとって財が豊富にあることは、他の人にとって必要な物を略奪されるでもある。１国の富はその国の人口に対応しており、１国の貧困はその国の富の大きさに対応している。ある人々が勤勉になれば、他の人は失業させられる。貧者と失業者は、富者と勤労者が必然的に生みだす。」

オルテスの約１０年後、高教会派プロテスタントの牧師タウンゼントは、貧困は富の必然的条件であると言った。

「法律によって労働を強制すると、多くの労苦や強制と騒動を生む。それに比べると、飢餓は平和的で無口で絶え間ない圧力となるだけでなく、勤勉と労働に対するインセンティブとなり、強い意欲を呼び起こす。」

つまり、すべてのことは、労働者階級に飢餓を永続的にすることにかかっているというわけです。

ヴェネツィアのカトリック僧は貧困が永久化することはキリスト教的な慈善や独身制や修道院などの宗教組織の存在理由だとし、プロテスタントの牧師は貧者がわずかな公的補助をうける権利を保障する法律を非難する口実としました。

その後の経済学者たちも、言い方は変わりますが、言っている内容は同じです。

資本制的な蓄積のこうした敵対的な性格は、経済学者たちもさまざまな形で表明している。ただし彼らは、部分的に類似したところはあるが、本質的に異なる前資本制的な生産様式にみられる現象を、資本制的な蓄積と混同しているのではあるが。

ヴェネツィアの聖職者のオルテスは、１８世紀における経済学の分野での偉大な著作家の１人であるが、資本制的な生産のもつ敵対的な性格は、社会的なとの富の一般的な自然法則であると理解している。「経済的な善と経済的な悪は、１国ではつねにバランスを保っている。ある人々にとって財が豊富にあることは、別の人々にとっては財が不足していることを意味する。ある人々が巨大な富をもつということは、つねに他の多くの人々がその必要物を絶対的に奪われていることをともなう。１国の富はその人口に対応したものであり、その困窮は富の大きさに対応したものである。一部の人々が勤勉になれば、他の人々が無為を強いられる。貧者と無為な人々は、富者と勤労者が必然的に生みだす産物である」。

オルテスのほぼ１０年後には、高教会派のプロテスタントの聖職者であるタウンゼントが、きわめて粗野な形で、貧困は富の必然的な条件であると称賛した。「法律によって労働を強制すると、あまりに多くの労苦と、無理強いと、騒動が生まれる。それに比べると飢餓は、平和的で、無口で、たえざる圧力となるだけでなく、勤勉と労働へのもっとも自然な動機となり、もっとも力強い努力を呼び起こす」。

つまりすべてのことは、労働者階級のうちに飢餓を永続的なものにすることにかかっているというわけである。タウンゼントによると、それに貢献しているのが、とくに貧困者のうちで働いている人口原理だという。「貧しい人々がある程度は軽率なのは（すなわち金のスプーンを口にくわえて生まれてこなかったほど軽率であるというわけだ─マルクス）、そして社会のもっとも卑しく、不潔で、下等な機能をはたす人々がつねに存在することは、自然法則と考えられる。人間の幸福の原資は、これによってきわめて増大している。より繊細な人々は幸い仕事を免除され、高級な職業に遠慮なくたずさわることができる。…救貧法は神と自然が世界のうちに作りあげたこのシステムの調和と美と、均整と秩序を破壊しようとするものである」。

かのヴェネツィアの聖職者オルテスは、困窮が永続化する神慮の定めのうちに、キリスト教的な慈善や独身制、そして修道院や宗教組織の存在すべき理由をみいだしていた。これにたいしてこのプロテスタントの聖職者はこの定めのうちに、貧者がわずかな公的な扶助をうける権利を保障している法律を断罪する口実をみいだしたのである。

シュトルヒは「社会的な富の進歩は、社会にとって有益なあの階級、…すなわちもっとも退屈で卑しく、嫌悪すべき仕事に従事する人々、要するに人生における不快なもの、隷属的なものすべてその肩に担う階級を生みだす。彼らはそれによって、別の階級が余暇の時間と、精神の軽やかさと、伝統を重んじる（うまい表現だ─マルクス）品格をもてるようにしているのである…」と指摘していた。

シュトルヒは自問する、この資本制的なもたらすのに、野蛮な社会よりもどこが優れているのかと、彼がみいだす唯一の利点は安全である！

シスモンディは「産業と科学の進歩によって、すべての労働者は毎日、自分が消費するために必要なものよりも多くを生産できる。しかし同時に、彼の労働が富を生産している一方で、労働者がその富を自分で消費しなければならなくなれば、彼は労働に適さない者になってしまうだろう」と語る。シスモンディによれば、「もしも人間が（すなわち労働しない者のことだ─マルクス）、芸術の完成であれ、産業がわたしたちと作りだしてくれる快楽であれ、それを労働者がするようにたえざる労働によって購入しなければならないのであれば、おそらくすべて諦めることだろう。…現在では苦労とその報酬は切り離されている。ある人がまず働いてから休息をとるのではない。その逆である。ある人が働くから、別の人が休息をとらざるを得ないのである。…労働の生産力がたえず向上することは、怠惰な富者の贅沢と享楽を増やすだけである」。

最後に冷血なブルジョワ理論家のデステュット・ド・トラシーは無慈悲にも「貧しい国とは、民衆が安楽に暮らしている国であり、富める国とは、民衆が一般に貧しい国のことである」と断言する。

資本は労働力および労働そのものの供給面でも需要面でも有利な立場に立つことができ、人為的な過剰労働人口をつくり出すことができ、これを相対的過剰人口と呼びます。それが「相対的」であるのは、資本の蓄積条件をどのように想定しようとも雇用できないような大量の過剰人口が絶対的に存在するからではなく（絶対的過剰人口）、資本の蓄積欲と増殖欲に比して人為的に創出された過剰人口だからです。

絶対的過剰人口というのは、資本主義の発達がまったく未熟なのに農村から都市に大量に人口移動が起きたときや（イギリスの初期資本主義化の時代）、また戦争や大災害などによって経済が部分的ないし全般的に崩壊したときなどに発生するものです。たとえば、戦後日本の１９４０年代末から５０年代初頭にかけて、戦後復興がまだ進んでいない段階で膨大な人々が満州や内容諸島から引き揚げてきたために絶対的過剰人口が発生し、そのため、国策として南米への大量移住が実施された（ちなみにこれらの移民たちは現地で艱難辛苦をきわめたといいます）ことなどが、それに当たります。それに対して、相対的過剰人口というのは、すべての就業希望者を雇用するのに十分なだけの資本が量的に存在するのに、資本の蓄積欲と増殖欲とに必要な範囲でのみ労働者が雇用され、そうでなければ、労働者は資本から遊離されて過剰人口の大群の中に放り出される場合に生じる、人為的な過剰人口のことです。

たとえば、労働時間と労働強度という条件を例にとると、一方では、すでに雇用されている労働者が長時間労働と過密労働を強いられているというのに、他方では、多くの失業者が仕事を求めているという状況は、典型的にこの過剰人口が相対的なものであること、すなわち資本の蓄積欲と増殖欲によって人為的につくり出されたものであることを示しています。現役労働者の労働時間を短縮し、その過密労働をより人間的なテンポの労働にしさえすれば、多くの失業者を雇用することができるというのに、資本家はそうしようとはしません。資本ができるだけ多くの蓄積をすることこそが雇用を生み出す条件であるという古典派経済学は、この現実を説明できません。資本の蓄積運動が生み出しているのは雇用そのものではなく、相対的により少ない雇用にすぎないのです。

資本の蓄積運動は、このような相対的過剰人口が存在して初めてスムーズに進行することができるのです。なぜなら、好況時に資本の大規模な拡張が生じたとき、あるいは新生産部門が大規模に群生するとき、それらに必要な大量の労働力をこの相対的過剰人口から調達することができるからです。こうしてこの相対的過剰人口は、ちょうど戦争の時に兵隊に召集される予備軍のように、資本の大規模な拡張期に随時動員される産業の予備軍になるというわけです。これを産業予備軍と呼びます。そしてこの産業予備軍は、好況が不況に転化したときには再び失業者の大群に放り込まれるのです。

このようにして相対的過剰人口がつくり出されたなら、その圧力はまた現役労働者に反作用して、現役労働者に対してよりいっそうの長時間労働と過密労働を強制する手段になり、その賃金水準を押し下げ、労働者を資本に対して従順な存在にするための手段になります。また、労働者をより従順にすることができれば、失業を生むような大規模な機械の導入もますます容易になり、これをさらに賃金を圧縮することで剰余価値率を高め、資本の蓄積率を回復させることになります。

しかし、相対的過剰人口の大規模な発生はたしかに、労働者に対する資本の支配力を著しく高めることになりますが、だからといって労働者は完全に無力になるわけでも、資本の支配が全能になるわけでもないのです。たしかに『資本論』では、このような相対的過剰人口の創出によって「資本の専制」が完成するかのように論じられていますが、このような見方は一面的と言わざるを得ません。実際に、資本に対する労働者の闘争はそれ以降大きく発展し、資本の運動法則をさまざまな面で制約することに成功しているからです。たとえば、現役労働者は失業労働者と連帯することを通じて、相対的過剰人口の重荷を軽減することができるわけですし、また、資本の絶えざる拡張運動は結局、周期的に労働力需要の大規模な増大をもたらすのであり、相対的過剰人口が（マルクスの主張するように）累進的に増大するわけでもない。「資本の専制」はけっして完成することはない。それは常に未完成であると言えます。

『資本論』では、「資本蓄積論」において、相対的過剰人口の発生について、あたかも資本の有機的構成の高度化だけで相対的過剰人口が発生するかのような説明をしています。それゆえ、多くの解説書の類は、その部分だけを切り取って、資本の有機的構成の高度化論だけで相対的過剰人口の発生を説明しているようです。しかし、その論理だけで相対的過剰人口の発生を説明するのにはいささか無理があるのではないか。現役労働者自身の労働時間と労働強化という契機、さらには労働可能人口の外延的・内包的拡大という契機を入れてはじめて、説得的に相対的過剰人口の発生を説明することができるのではないでしょうか。

しかし、よく読むと、『資本論』の中で、最初に資本構成は、労働者の労働支出量や労働可能人口の増減の問題についても論じられており、これらの諸契機を入れて立体的に相対的過剰人口の発生を説きなおしている。そして、これらの議論を総括して、次のように述べています。

「相対的過剰人口を形成する上でこの契機〔現役労働者の過度労働〕がどれほど重要であるかを示しているのは、たとえばイギリスである。イギリスにおける労働『節約』の技術的手段は巨大なものである。それにもかかわらず、もし明日にでも全般的に労働が合理的水準に制限され、また労働者階級のさまざまな層が年齢と性にふさわしい形で再区分されるならば、現在の規模で国民的生産を継続していくには、現存の労働者人口では絶対的に不十分であろう」。

つまり、「イギリスにおける労働『節約』の技術的手段は巨大なもの」（＝資本構成がきわめて高度）だが、それでも、「全般的に労働が合理的水準に制限され」（＝過度の労働時間と労働強度が制限される）、「労働者階級のさまざまな層が年齢と性にふさわしい形で再区分される」（＝女性や子供の過剰な使用が制限される）ならば、「現存の労働者人口では絶対的に不十分」である（＝相対的過剰人口は発生しない）、と言っているわけです。事実上、これらの諸条件のいずれかが欠けるときには、相対的過剰人口の発生が必然的であるわけではないということになるわけです。実際、資本主義の歴史を顧みると、資本主義は大規模な機械化の後になっても、繰り返し労働力不足に陥っている事実が見られます。

�@相対的過剰人口の諸形態�T─流動的過剰人口

以上みたように、資本の蓄積運動は３つの基本条件が資本にとって有利なように変化した場合には不可避的に相対的過剰人口を生み出す。そしてこの相対的過剰人口は具体的にさまざまな形態を取っており、それは主として、「流動的」「潜在的」「停滞的」という３つの形態で存在していると言います。この３大区分はエンゲルスが『イギリスにおける労働者階級の状態』で先駆的に論じ、マルクスが『資本論』で体系化したものです。

まず最も主要で基本的な存在形態は。資本の時間的ないし空間的に不均等な蓄積運動の中で絶えず失業者として排出され、また絶えず現役労働者として吸引される流動的部分であり、これを流動的過剰人口と呼びます。これは通常、「失業者」と呼ばれている部分であり、失業統計にも数えられる部分です。これは最も典型的な過剰人口であり、これまで相対的過剰人口そのものとして説明されてきたのも実はこれでした。したがって、このタイプは相対的過剰人口一般であるとともに、その他の特殊なタイプとの対比において相対的過剰人口の特殊な一類型をなすと考えられます。

この流動的過剰人口には主として２つのタイプが存在します。１つは、資本の全体としての景気変動によってその数を絶えず変化させる循環型です。これらの人々は好況の時には雇用労働者として吸引され、不況の時には失業者として排出される（流動的過剰人口の時間的形態）というものです。この失業者の大きさは、好況の時に最も縮小し、不況の時に最も拡大しますが（循環的失業）、最も縮小する場合にも、ほとんど常にある一定数か恒常的部分として残ります（構造的失業）。そのプールにいる具体的な顔触れは時期によって異なりますが、量的にはほとんど常にある一定数が失業プールにとどまるものです。

流動的過剰人口のもう一つのタイプは、資本と資本の間および部門間の不均等発展によって生じる移動型です。資本は全体として好況・不況の変動を経過するとはいえ、どの局面においても常に並んで多数の生産部門が存在するのであり、その一部はむ事業不振か資本構成を高度化したために、あるいは熟練労働者を単純労働者に置き換えたり、中高年労働者をより若い労働者に成人を児童に置き換えたりしたために、労働者を絶えず排出しており、別の一部は事業を拡大したか新部門への進出を開始したがゆえに労働者を吸引しており、労働者はその場合、同じ部門内のある資本から別の資本へと、あるいはある部門から別の部門へと移動することになります（流動的過剰人口の空間的形態）。

このような労働移動は、資本間や部門間で起こるだけでなく、特定の地域に大規模に多くの資本が集積したり、逆に特定の地域から大規模に資本が逃避して産業が衰退したりする場合には、国境さえ超えた労働力の大規模な地理的異動さえ生じることになります。たとえば、フィリピンの国民の１割は出稼ぎ労働者として海外で暮らしており、国内の家族に定期的に送金しています。そして、交通運輸手段の大規模な発展はこのような労働移動の範囲をますます拡大し、移動の範囲が広がれば広がるほど、流動的過剰人口の潜在的規模も拡大するわけです。

流動的過剰人口のこの２つのタイプが相互に絡み合っているのは明らかです。不況期に排出された労働者が好況期に再吸収されるとしても、以前と同じ資本ないし別の生産部門に（しばしばより賃金の安い部門に）、そして時にはまったく別の地域の資本に吸引されるのです。

�A相対的過剰人口の諸形態�U─潜在的過剰人口

相対的過剰人口の第２の基本形態は、賃労働者として資本に吸引されていないときには別の社会的範疇を構成している人々であり、彼らは全般的な好況になった時には、既存の社会的範疇から一時的ないし長期にわたって離脱して、自己の労働力を資本に提供するものです。これを潜在的過剰人口と呼びます。

潜在的過剰人口には、先に述べた労働人口の外延的・内包的拡大におおむね照応して、２つのタイプに分けることができます。１つは、賃労働者として雇われていないときには、自営業者、独立職人、自営農、使用人といった別の職業的・階級的範疇を構成していて、資本・賃労働関係の外部ないしその周辺で生計を立てている周辺型です。自営農の場合のように、農閑期にのみ出稼ぎ労働者として資本に動員される場合も含まれます。もう１つのタイプは、専業主婦、家事手伝い、学生、あるいはその他の扶養家族として、賃労働者世帯の内部で生計を営んでいる従属型です。

どちらの場合も、賃労働者として雇用されていないときには、職業安定所に通うわけではないので、統計的には「失業者」にカウントされないのですが、潜在的には過剰人口を構成しているのであり、好況時や長期的な資本拡張期には賃労働者として大規模に動員されるものです。

�B相対的過剰人口の諸形態�V─停滞的過剰人口

相対的過剰人口の第３の形態は、形式的には現役労働者に属し自らの賃金収入で部分的ないし全体的に生計を立てているが、構造的に低賃金でその就労状態がきわめて不安定かつ断続的である労働者層です。これを停滞的過剰人口と呼びます。これらの人々も統計上は「失業者」に数えられない場合が多いのですが、相対的過剰人口の中に含まれます(半失業者)。たとえば、内職労働者、日雇い労働者（日雇い派遣を含め）、季節労働者、収穫期に農場から農場へと移動するタイプの農場労働者、あるいは一時的な建設ブームの時に雇われるが、それが終わると解雇される臨時の建設労働者、高齢の再就職者、その他さまざまな形態の低賃金で短期的な非正規労働者などがこれにあたります。彼ら・彼女らは典型的なワーキングプア層を構成しています。

この第３の形態も大きく言って２つのタイプに分かれます。１つ目は、本人自身は低賃金で不安定雇用だが、他のより安定した稼得者と生計をともにしているか部分的に扶養されている補完型です。これはかつて「家計補助型」と呼ばれたものですが、ここではより簡潔に「補完型」と呼んでおくことにします。従属型の潜在的過剰人口が賃労働者になった場合がその典型であり、そのおかげで、貧困層としては表面化しにくく、潜在的ワーキングプアを形成します。しかし、この層も、何らかの事情（死別や離婚など）で主要な稼得者を失なったり、あるいは病気や障害や失業のせいで主要な稼得者の収入が断たれた場合には、たちまちワーキングプア層として表面化するものです。

２つ目は、そのような生計を共にしたり部分的にでも扶養してくれるパートナーや近親者がおらず、低賃金の不安定雇用だけで独力ないしほぼ独力で生計を立てている孤立型です（部分的に福祉の支援を受けている場合も含まれる）。この総は働く貧困層としてはっきりと目に映るようになるものです。現代の高齢労働者の増大は、高齢ワーキングプアをも増大させており、以前から多かった若年ワーキングプアと並んで、大きな社会問題となっています。

※福祉受給層とアンダークラス層

現代では、相対的過剰人口のこの３つの主要な形態とは別に、それらとは深く関連した一大部分として、生活保護や障碍者年金などの福祉を受給することでその生計の全部ないし大部分を維持している福祉受給者と、こうした福祉受給からさえ排除されているアンダークラス層が存在しています。

高齢や障害や病気その他さまざまな理由で人並みに働けず、かつ誰かの被扶養者になることもできない人々に提供される総合生活保障型福祉（典型的には生活保護）は、これらの人々の生存権を保障し、社会が社会としての凝集性と文明性を維持する最後のセーフティーネットです。たとえそれを直接に受ける人が人口のごく一部であっても、それは実際にはその国に住むべき住民のための福祉となっています。なぜなら、誰もが病気やケガや暴力などのために働けなくなったり、誰かの扶養を受けられなくなったりすることなどいくらでもあるからです。

これらの人々の生活水準とその規模は、資本の蓄積運動の結果であるだけでなく、国ないし自治体による福祉給付の水準とその受給要件という制度的条件によって大きく変わります。福祉給付の水準が低ければ低いほど、福祉受給層はただちに受給貧民層になるからです。

マルクスの時代には、すべての福祉受給層は事実上受給貧民層でもありまし。しかし、労働者の闘いを通じて、また福祉国家の成立を通じて、福祉の給付水準が高まり、ある程度「健康で文化的な」水準の生活が保障されるようになることで、両者はけっして同一ではなくなりました。しかし、今日、福祉の給付水準の絶え間ない切り下げが行われているため、再び受給貧民層が大量に出現するようになっています。また受給要件を不当に厳しくしたり、受給者を蔑視したりすること（スティグマ化）は、受給対象からはじかれる人々や受給を拒む人々を大量に生み、これらの人々はますます停滞的過剰人口（とくにその孤立型）の大群の中に吸収され、全体として現役労働者層を圧迫し、労働者の賃金水準をいっそう押し下げることになると考えられます。また、生活保護の給付基準は他のさまざまな福祉制度の基準と連動しており、それが切り下げられれば、それと連動したその他の福祉制度の基準も切り下げられてしまいます。日本ではこの間一貫して生活保護の支給水準が下がり続けており、このことは、この層だけでなく、日本の勤労者およびすべての福祉受給者の生活を低下させています。

アンダークラス層は、福祉受給者の対象からも除外されているために、路上生活者であったり、違法ないし違法すれすれの仕事に従事していたり、しばしば犯罪組織にくみこまれたりする人々です（マルクスはこの層を「ルンペンプロレタリアート」と呼びましたが、この用語は否定的な印象しか与えないので、ここではアンダークラス層と呼んでいます）。全体としての労働者の権利が脆弱で、福祉が貧困であればあるほど、停滞的過剰人口と並んで、この層もまた必然的に増大します。これらの層は一方では社会的無関心と社会的排除の対象にされると同時に、これらの層をターゲットとした搾取産業や性産業、しばしば違法な種々の取引、業種などもはびこらせることになります（貧困ビジネス）。

このアンダークラス層の構成にはしばしば女性差別や人種差別・民族差別が深くかかわってきます。たとえば、アンダークラス層をターゲットにした典型的な産業として性産業があります。その被害者となるのはほとんど女性であり、多民族国家の場合にはさらに先住民、外国人、有色人種の割合が優位に高くなります。原発産業などもこのようなアンダークラス層をターゲットにしており、しばしば少数民族・人種や移民労働者がその犠牲になっています。これらの人々は通常の雇用や福祉から排除されやすいので、こうしたリスクの高い分野に入らざるをえないのです。

貧困ビジネスは、単に福祉からはじかれた人々を食い物にするものです。それは生活保護受給者自身をもターゲットにしています。たとえば、彼らを使い安アパートにぎゅうぎゅうに押し込みながら、家賃や食費などを名目に保護費のほとんどを奪い取ってしまう手口などがそうです。この事例に典型的に示されるように、貧困者に現金さえ渡しておけば福祉の役割が果たせると考えるのはまったく一面的です。貧困者には現金だけでなく、普遍的な社会的サービスときめ細かい社会的支援が必要なのです。

また、相対的過剰人口が労働者に及ぼす影響として次のようなことが考えられます。まず、富の蓄積と貧困の蓄積です。相対的過剰人口の大規模な創出は、資本と労働者との間の力関係を労働者にとって不利なものにするので、賃金は停滞ないし低下傾向を帯びることになります。単位時間当たりの賃金が下がり、これまでどおりの生活をしようと思えば、ますますもって長時間労働に従事せざるをえなくなり、労働者１人当たりの労働供給量がいっそう増大し、ますます過剰人口圧力が増すことになります。

資本家に雇われている労働者の労働条件がますます過酷になる一方では、仕事にありつけず、貧困にあえぐ労働者の数はますます多くなるだろう。雇われるのも地獄、雇われないのも地獄としいう状況が生み出される。そして、それと平行して福祉給付の水準切り下げとその受給要件の厳格化、福祉受給のスティグマ化、等々が進行する場合には、福祉を受けるのも地獄、受けないのも地獄という状況が追加されるだろう。

このようにして、資本の蓄積運動が進めば進むほど、すなわち資本家とその代理人においては富と資本とが増大すればするほど、労働者とその家族においては、低賃金、長時間労働、過密労働、不安定雇用、失業、生活苦、尊厳の剥奪、等々が増大していく。一言で言えば、一方の極において富の蓄積が進行するものと平行して、他方の極において貧困の蓄積が進行するのです。

資本主義は、たとえ労働者を搾取していても、全体としては労働者を結局は豊かにするのだという資本主義システムの実体的正当性がここにおいて破綻します。資本は生産過程において労働者を搾取するだけではありません。それは蓄積過程を通じて、労働者を貧困と不安定雇用に追いやるものです。これが資本主義的蓄積の一般的法則です。とはいえ、この法則は具体的な諸状況に応じて、何よりも階級闘争の力量や社会的諸制度の充実度や国際環境の違いに応じて、あからさまに発揮される場合もあれば、大きく緩和される場合もあります。ここでも経済法則は機械的に貫徹されるのではなく、階級闘争、社会的意識、社会的諸制度、等々さまざまなものに媒介されてはじめて現実的なものとなるのです。

次に、労働者の内的分化と格差があげられます。労働者の一部がさまざまな形態の過剰人口のプールの中に放り込まれ、貧困層へと叩き落されるとはいえ、すべての労働者が均等にこの不幸を経験するわけではありません。労働者は全体として、そうした過剰人口のプールに陥りやすい部分と、そうではない部分とに相対的に分化します。

まずもってそれは、独自に資本主義的な生産様式の発展による単純労働化がきわめて不均等に進行する結果です。たとえば機械化によってすべての熟練労働が一様かつ同時的に駆逐されるわけではありません。最初に機械化が捉えるのは、分業とマニュファクチュアによる熟練の水平的解体によって相対的に単純化した工程であって、それ以外の部分はなお熟練労働に依拠しています。工程間のこの不均衡はもちろんのこと、他の諸工程へと機械化を波及させていく原動力にもなるのですが、しかしそれは常に不均等に進行します。また、既存の諸工程において伝統的な熟練労働が垂直的にも解体されて単純労働化が進む一方で、新たな熟練労働により小規模にだが生み出されていきます。機械化が進めば、その高度な機械を製造する熟練労働が必要になるだろうし、機械を製造する機械生産されれば、さらにより小規模ですが、そのような機械製造機械を生産するための熟練労働が必要になります。あるいは、新しい機械を設計したり開発したりする頭脳労働が必要になります。

このようにして、生産様式の発展による単純労働化は不均等に進行し、労働者の間に相対的により高度な労働を担う少数の熟練労働者あるいは頭脳労働者層と、相対的により単純な労働者を担う多数の単純労働者層に分かれます。そして、最も相対的過剰人口の圧力を受けやすいのは、特殊な訓練や熟練を必要としない単純労働者層であるのは明らかです。この層ほど多くの競争者がおり、したがってより大きな競争圧力を受けます。機械によって真っ先に駆逐されるのもこの層です。したがって、これらの層の賃金は低下しやすいです。

さらに問題なのは、単純ではあるが重労働である、種々の危険性を伴うという場合、このような要素は本来ならより高い労働力価値、したがってより高い賃金に反映しなければなりませんが（なぜならより多くの労働力を支出させ、労働力をより短期間で衰退させるから）、純労働に対する過剰人口圧力を受けて、むしろこのような重労働やハイリスク労働が相対的に低賃金にさえなるわけです。

しかし、労働者のこのような二極分化、あるいはより複雑な諸部分への分化は、このような客観的過程だけで生み出されるわけではありません。資本の側は、ある職務が実際に高度な労働であるかどうかにかかわりなく、階層的な職務区分を恣意的に設定することによって「高度な」労働と「低度」な労働とを人為的につくり出し、ことなった賃金水準をそれらに設定することによって、労働者同士のあいだで競争と分離を組織しようとします。

さらに、さまざまに存在する社会的差別をそうした労働者の分断と低賃金維持に利用することもできます。典型的なのは女性差別と人種差別（民族差別を含む）であり、資本主義は単に既存の女性差別や人種差別を利用するだけでなく、新たにさまざまな形で女性差別や人種差別をつくり出し、より強化することによって、女性労働者、少数人種や少数民族の出身者を過剰搾取することによって、労働者階級全体の地位を低く押しとどめようとするのでした。

このように経済的な資本の力学とその他のさまざまな社会的差別の力学が　合成しあって、労働者はさまざまな線に沿って分断され、大規模な階級内格差が生み出され、あるいは絶えず再生産される。相対的過剰人口の圧力は労働者階級に対して均等に作用するのではない。それは、労働者内のヒエラルキーの中でより下位に位置づけられた人々に対してより直接的かつ強力に作用し、これらの人々をより貧困な状況へと、したがってより過剰人口圧力を受けやすい状況へと追い込みます。このような悪循環を断つには、過剰人口圧力そのものを軽減する措置をとるだけでなく（解雇規制や福祉の充実など）、社会のなかのさまざまな構造的差別を是正し緩和する措置を取らねばならなりません。

この相対的過剰人口の巨大な圧力を通じて、これまでの議論で前提にされてきた労働力商品の等価交換という原則さえ─とくに下位に位置づけられた労働者層にあっては─踏みにじられるようになります。たとえ、等価交換を前提にしても、資本はその再生産の繰り返しの中で、原資本はやがて剰余価値の塊と化すし、蓄積と拡大再生産を通じて等価交換はまったくの形式となり、実質的な不等価交換に転化することを、これまでの議論の中で明らかにしてきました。しかし、その場合でも、建前の上では等価交換は維持されていると前提されていました。しかし、資本は、大規模に相対的過剰人口をつくり出すことによって、形式的な等価交換さえ守らなくなります。多くの労働者にあっては、賃金が無残に買い叩かれ、労働力価値をはるかに下回る水準となります。これは、貧民層においては子供を産み育てることを経済的にきわめて困難にし、長期的にこのような状況が続けば、労働力の世代的再生産そのものを危機に追いやります。また、労働時間が延長されてもしばしば標準最大労働日さえ上回り、過労死や過労自殺さえ頻繁に生み出します。労働者の安全性を無視して推し進められ、実際に多くの労働災害を生むようになり、しばしば消費者をも巻き添えにします。これらはすべて今日の日本で進んでいる事態です。現代日本は、マルクスが『資本論』で描き出した資本主義的集積の一般的法則の典型的なモデル国家となっています。階級闘争の弱さと福祉国家の弱さとがまさに、資本主義の経済法則をかなり純粋な形で貫徹する結果をもたらしていると言えます。

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