〔本分とその読み（解説）〕

マルクスの定式

すでに見たように、増殖価値率は次のような定式で表わされる。

�T　増殖価値／可変資本（ｍ/ｖ）＝増殖価値／労働力の価値＝増殖労働／必要労働

はじめの二つの定式が価値と価値との比率として表しているものを、第三の定式は、これらの価値が生産される時間と時間との比率として表している。これらの互いに補足し合う定式は、概念的に厳密なものである。だから、古典派経済学ではこれらの定式が、たとえ事実上は完成されていても、意識的には完成されていないのが見いだされるのである。むしろ、古典派経済学ではわれわれは次のような派生的な諸定式に出会うのである。

まず、既に第７章で考察が加えられた剰余価値率を表す様々な定式が示されます。この定式は３つの式が等号で結ばれていますが、第一の式（剰余価値／可変資本（ｍ/ｖ））と第二の式（剰余価値／労働力の価値）は、剰余価値率を二つの価値の比率として示したものであり、第三の式（剰余労働／必要労働）はこれらの価値を生産する労働時間の比率として示したものです。ここでは、マルクスは明言していませんが、この式は搾取度を正確に量ることのできる式なのです。古典派経済学では、この内容については考えられていましたが、このような明確な式として示すことはできませんでした。それは、この式から見れば派生的な次の定式がすでに使われていたからです。マルクスが次の定式を派生的といっているのは、搾取度を隠す式でもあるからです。

�U　増殖労働／労働日＝増殖価値／生産物の価値＝増殖生産物／総生産物

ここでは一つの同じ比率が、順々に、労働時間の形態と、労働時間が具体化されて価値の形態と、この価値がそのなかに存在する生産物の形態とで表現されている。もちろん、生産物の価値というのはただ労働日の価値生産物だけを意味しており、生産物価値の不変部分は除外されているものとそうていされるのである。

すべてのこれらの定式では、現実の労働搾取度すなわち剰余価値率はまちがって表現されている。１労働日は１２時間だとしよう。その他の仮定は前に用いた例のとおりだとすれば、この場合には現実の労働搾取度は次のような比率に表わされる。

この定式では一つの比率が、第一の式（剰余労働／労働日）では労働時間の比率として、第二の式（剰余価値／生産物の価値）では労働時間が体現された価値の比率として、第三の式（剰余生産物／総生産物）では価値の存在する生産物の比率として示されています。ここで、第二の式の生産物の価値とありますが、注意が必要です。生産物の価値とは本来ｃ＋ｖ＋ｍですが、ここでは不変資本部分は除かれています。ですからこれは実質的には価値生産物です。総生産物についても同様です。

この定式では、労働の搾取度つまり剰余価値率は表わされていないとマルクスは指摘します。この定式で隠された搾取度を、労働日を１２時間として、次の式で示そうとします。それは定式１の式です。

増殖労働６時間／必要労働６時間＝増殖価値３シリング／可変資本３シリング＝１００％

ところが、定式�Uによれば次のようになる。

増殖労働６時間／労働日１２時間＝増殖価値３シリング／生産物の価値６シリング＝５０％

これらの派生的な定式は、実際には、１労働日またはその価値生産物が資本家と労働者とのあいだに分割される割合を表わしている。だから、もしこれらの定式が資本の自己増殖度の直接的表現として認められるならば、剰余労働または剰余価値が１００％に達することはけっしてありえないというまちがった法則が正しいものと認められることになる。剰余労働はつねにただ労働日の１可除部分でありうるだけだから、または、剰余価値はつねにただ価値生産物の１可除部分でありうるだけだから、剰余労働は必ずつねに１労働日よりも小さく、また、剰余価値は必ずつねに価値生産物よりも小さい。だが、１００/１００という比率をなすためには、それらは等しくなければならないであろう。剰余労働が１労働日全体を吸収するためには（ここで１労働日というのは、１労働週とか１労働年とかの１平均日のことである）、必要労働はゼロまで減少しなければならないであろう。だが、もし必要労働がなくなれば、剰余労働もなくなる。というのは、後者はただの前者の１機能でしかないからである。だから増殖労働／必要労働＝増殖価値／価値生産物という比率が１００/１００という限界に達することはけっしてありえないし、まして１００+x／１００まで上がることなどはなおさらありえないのである。ところが、剰余価値率、すなわち現実の労働搾取度はそこまで上がることがありうるのである。たとえば、Ｌ・ド・ラヴェルニュ氏の推算をとってみよう。それによれば、イギリスの農耕労働者は生産物またはその価値の４分の１しか受け取らないが、これにたいして資本家（借地農業者）は４分の３を受け取る。もっとも、その獲物があとから資本家や土地所有者などのあいだでどのように再分割されるかは、別問題である。これによれば、イギリスの農村労働者の剰余労働は彼の必要労働にたいして３対１の比をなしており、搾取の百分率は３００％である。

労働日を不変量として取り扱う学派的方法は、定式�Uの適用によって確立された。なぜならば、これらの定式ではつねに剰余労働に与えられた大きさの１労働日と比較されるのだからである。ただ価値生産物の分割だけに注目する場合も、同様である。すでに一つの価値生産物に対象化された１労働日は、つねに、ある与えられた限界をもつ１労働日である。

剰余労働と労働力の価値とを価値生産物の諸部分として表すということ─とにかくそれは資本主義的生産様式そのものから成ずる表現様式であってその意義はもっとあとで解明されるであろう─、この表わし方は、資本関係の独自な性格、すなわち可変資本と生きている労働力との交換やそれに対応する生産物からの労働者の排除をおおい隠している。それに代わって現われるのが、労働者と資本家とが生産物をそれのいろいろな形成要因の割合に従って分け合う一つの協同関係というまちがった外観なのである。

ところで、定式�Uはいつでも定式�Tに逆転されうるものである。たとえば６時間の増殖労働／１２時間の労働日が与えられていれば、必要労働＝１２時間の労働日・マイナス・６時間の剰余労働であって、次のようになるのである。

６時間の増殖労働／６時間の必要労働＝１００/１００

つまり、定式１から派生した定式２では、１労働日の価値生産物を資本家と労働者が分け合うという表現形式であり、これは資本と労働の関係が協同関係であるかのように偽るものである、とマルクスは指摘しています。

この場合、剰余労働はつねに全体の労働日の一部でしかありえないので、剰余労働は労働日より小さく、剰余価値は剰余価値は価値生産物より小さくなります。したがって、定式２の比率が１００/１００になるためには、剰余労働が労働日全体と同じ、つまり労働日のすべてが剰余労働で占められなければなりません。そうなると、労働日での必要労働がゼロにならなければなりません。それは、実際はあり得ないとして、定式２の比率が１００/１００は成立しないということになります。しかし、実際の労働搾取度はそのようにことがおこり得るとマルクスは指摘します。

例えばイギリスの農業労働者は剰余労働と必要労働の比率は３対１になり搾取度は３００％に達する。古典派経済学に根差した定式２では、労働日は不変なものと前提されたため、剰余労働はあらかじ決められた枠内で分け合うというものになってしまっていました。それゆえ、剰余労働には、あらかじめ限界が設定されていたのです。このようなやり方は資本主義的な生産様式から成長してきたもので、資本関係に独特な性格を隠蔽し、あたかも資本と労働者が価値を分け合って協働しているかのような偽りの外見を作り出すものとなっていました。

そこでマルクスは、定式２はいつでも定式１に逆転化できると言います。なぜなら、１労働日マイナス剰余労働イコール必要労働であり、そこから剰余労働／必要労働が導き出すことができるからです。しかし古典派経済学は、そこまで突き詰めることは出来ませんでした。

すでに確認したように増殖価値率は次の三つの等式によって計算する。

定式１　増殖価値／可変資本（ｍ/ｖ）＝増殖価値／労働力の価値＝増殖労働／必要労働

この定式に含まれる最初の二つの等式は、増殖価値率を二つの価値の比率として示したものであり、第三の等式はこれらの価値を生産する労働時間の比率として示したものである。これらの式はたがいに補いあうものであり、概念的に厳密なものである。そのため古典派経済学でもその実質はすでに考えられていたが、意識的に構築されていなかった。古典派経済学ではむしろ次のような派生的な式が使われている。

定式２　増殖労働／労働日＝増殖価値／生産物の価値＝増殖生産物／総生産物

ここでは一つの同じ比率が、まず労働時間の比率として、次に労働時間が体現された価値の比率として、最後に価値の存在する生産物の比率として、順に表現されている。ここで生産物の価値というときには、労働日によって新たに生産された価値だけが考えられているのであり、生産物の価値の不変な部分は除外されている。

これらのどの等式でも、労働の実際の搾取度すなわち増殖価値率は正しく表現されていない。労働日を１２時間としよう。これまで考察してきた実例で考えると、労働の実際の搾取度は次の式で示される。

増殖労働６時間／必要労働６時間＝増殖価値３シリング／可変資本３シリング＝１００％

これにたいして

上の定式２によると、次のようになる。

増殖労働６時間／労働日１２時間＝増殖価値３シリング／生産物の価値６シリング＝５０％

これらの派生的な式が実際に表現しているのは、労働日あるいはその価値生産物を資本家と労働者がどのような比率で分けあっているかということである。これらの式は資本の自己増殖の度合いの直接的な表現として妥当するものであり、その場合には「増殖労働または増殖価値は決して１００％にはならない」という正しくない法則が妥当することになる。

増殖労働はつねに全体の労働日の分割可能な一部でしかありえず、増殖価値はつねに価値生産物の分割可能な一部でしかありえないので、増殖労働は必然的に労働日よりも小さく、増殖価値は必然的に価値生産物よりも小さくなる。比率が１００/１００のようになるためには、両者は同じ値でなければならない。増殖価値が労働日の全体を占めるようになるためには（この労働日とは、労働週や労働年などの平均日を意味する）、必要労働がゼロになる必要があるだろう。しかし必要労働が消滅すれば、必要労働に付随して成立するにすぎない増殖労働も消滅する。だから増殖労働／必要労働＝増殖価値／価値生産物の比率は決して１００/１００になることはなく、まして１００+x／１００になることもない。しかし増殖価値率が、すなわち実際の労働搾取度はそうなりうるのである。

たとえば[フランスの経済学者の]Ｌ・ド・ラヴェルニュ氏の計算によると、イギリスの農業労働者は、生産物あるいは生産物価値の４分の１しかうけとっていない。これにたいして資本家（借地農）はその４分の３をうけとっており、それをその後で資本家や地主たちのあいだで分配している。これによるとイギリスの農業労働者の増殖労働と必要労働の比率は３対１になり、搾取度は３００％に達する。

労働日を不変なものとして扱う古典派経済学の方法は、前記の定式２を適用することで確立された。この式では増殖労働はつねにあらかじめ決められた労働日と比較されるからである。また価値生産物の分割だけが問題とされる場合も同じことが言える。すでに価値生産物のうちに対象化された労働日は、つねに特定の限界をもつ労働日である。

増殖労働と労働力の価値を価値生産物の分割部分とみなす説明方式は、資本制的な生産様式そのものから成長してきたものであり、その意味については後に解明するつもりである。この説明方式は資本関係に独特な性格を隠蔽するものである。可変資本が生きた労働力と交換され、それによって労働者が生産物から排除されていることを隠蔽しているのである。その代わりに登場するのが、労働者と資本家は、生産物を構成しているさまざまな要因の比率に基づいて、生産物を分配しあっている協同関係にあるという虚偽の外見である。

ちなみに定式２はいつでも定式１に戻すことができる。たとえば６時間の増殖労働／１２時間の労働日の値がえられれば、必要労働の時間は１２時間の労働日から６時間の増殖労働を差し引いたものであるから、次の結果がえられる。

６時間の増殖労働／６時間の必要労働＝１００/１００