労働日が短縮される場合

労働日は二つの方向に変化することがありうる。それは短縮されるかまたは延長されることがありうる。

（１）与えられた条件のもとでの、すなわち労働の生産力と強度とが変わらない場合の、労働日の短縮は、労働力の価値を、したがってまた必要労働時間を変化させない。それに剰余労働を短くし、剰余価値を減らす。剰余価値の絶対量とともに相対量も、すなわち労働力の不変な価値量にたいする剰余価値量の割合も、減少する。ただ労働力の価格をその価値よりも低く押し下げることによってのみ資本家は損害を免れることができるであろう。

労働日の短縮に反対する従来のすべての決まり文句は、この現象はここで前提されているような事情のもとで起きるものと想定しているのであるが、現実にはこれとは反対に労働の生産性や強度の変動が労働日の短縮に先行するか、またはそのすぐあとに起きるのである。

資本主義的な生産様式が前

労働日そのもの変化は、短縮されるか、延長されるかという二つの方向になります。

そのうち短縮について考えてみましょう。労働の生産力と労働の強度が不変なままで、労働力が短縮されても、労働力の価値は変化しません。したがって、労働日の必要労働以外の部分、剰余労働と剰余価値が減らされることになります。剰余価値の大きさが小さくなり、労働力に対する剰余価値の比率も小さくなります。この場合、総体の価値が減少してしまうわけですから資本家にとっては利益が減るか損失となるわけですから、その損失を避けるためには、労働力の価格を労働力価値以下に引き下げるしかなくなります。

労働日の短縮に反対する意見は、このような場面を仮定して語られてきたもので、実際、このような場合は労働日の短縮が原因ではなく、それに先だって労働の生産性と強度の変化が起こっているのです。

労働日は二つの方向に変化しうる。短縮されるか、延長されるかである。

まず、労働日が短縮される場合について考えてみよう。与えられた条件のもとで、すなわち労働の生産力と労働の強度が不変なままで、労働日が短縮されても、労働力の価値は変化せず、したがって必要労働の時間も変わらない。それによって増殖労働の時間と増殖価値が減らされる。増殖価値の絶対的な大きさが小さくなり、その相対的な大きさ、すなわち変化していない労働力の価値にたいする増殖価値の比率も、小さくなる。資本家が損害をこうむることを避けるためには、労働力の価格を労働力の価値以下に引き下げるしかない。

労働日の短縮に反対してこれまで語られてきた常套的な文句はつねに、このように仮定した状況で、まさにこの現象が起こることを想定しているのである。しかし現実には逆に、労働日の短縮に先立って、あるいはその直後に、労働の生産性と強度の変化が発生しているのである。

労働日が延長される場合

（２）労働日の延長。必要労働時間を６時間、労働力の価値を３シリングとし、同様に剰余労働を６時間、剰余価値を３シリングとしよう。そうすれば、１労働日の全体は１２時間となり、６シリングという価値生産物に表わされる。もし労働日が２時間延長され、労働力の価値が変わらないならば、剰余価値の絶対量とともにその相対量も増大する。労働力の価値量は、絶対的には変わっていないにもかかわらず、相対的には下がっている。第１節の諸条件のもとでは、労働力の相対的価値量は、その絶対量の変動なしには変動しえなかった。ここでは、それとは反対に、労働力の価値量の相対的な変動は、剰余価値の量の絶対的な変動の結果なのである。

１労働日を表わす価値生産物は、労働日そのものが延長されるにつれて増大するのだから、労働力の価格と剰余価値とは、増加分が同じであるかないかは別として、同時に増大することもありうるのである。つまり、この同時的増大は二つの場合に可能なのである。すなわち、労働日が絶対的に延長される場合と、この延長がなくても労働の強度が増大する場合とである。

労働日が延長されれば、労働力の価格は、たとえ名目的には変わらないか、または上がりさえしても、労働力の価値よりも低く下がることがありうる。すなわち、労働力の日価値は、前に述べたことを思い出せば、労働力の標準的な平均耐久力、または労働者の標準的な寿命にもとづいて、また、生命実体が適当に、正常に、人間の天性に適して、運動に転換されることにもとづいて、評価される。労働日の延長と不可分な労働力の消耗の増大は、ある点までは、代償の増加によって埋め合わされることができる。この消耗は幾何級数的に増大してゆき、それと同時に労働力のすべての正常な再生産条件と活動条件とは破壊される。労働力の価格と労働力の搾取度とは、互いに通約される量ではなくなる。

今度は延長の場合を考えてみます。仮に労働日の総体の時間を延長させたときに、労働力の価値が変化しない場合は、労働日の労働時間のうち必要労働時間が変わらないわけですから、それ以外の剰余労働時間が労働日の延長の分だけ増加することになります。つまり、剰余価値が増加します。それに伴って、労働力の価値に対する条価値の比率も増加します。反対に労働力の価値の大きさは変わりませんが、剰余価値と比べた比率は剰余価値が大きくなった結果、減少します。

また、労働日の延長によって労働日が生みだす価値千三物の量は増加します。これに伴い、労働力の価格と剰余価値も増加する可能性がありますが、その両方が同じように増えるとは限りません。

労働日が延長されると、労働力の価格が実質的に労働力の価値よりも低くなることがあります。つまり、労働力の１日あたりの価値は、標準的に決められている固定費のようなものなので、労働日が延長したとしても、変わらない可能性が高いからです。

次に、労働日が延長される場合を考えてみよう。必要労働の時間を６時間、労働力の価値を３シリング、増殖労働の時間を６時間、増殖価値を３シリングとしよう。すると全体の労働日は１２時間になり、６シリングの価値生産物が生産される。労働時間を２時間延長すると、労働力の価値が変化しない場合には、増殖価値の絶対的な大きさが増加するとともに、その相対的な大きさも増加する。労働力の価値の大きさは絶対的には不変であるが、相対的には減少する。第１節の条件のもとでは、労働力の相対的な価値の大きさは、労働力の絶対的な大きさが変化しないかぎり、変動しなかった。ここでは逆に、労働力の価値の大きさが相対的に変化するが、増殖価値の絶対的な大きさが変化したためである。

労働日そのものが延長されると、労働日が生みだす価値生産物は増加するため、労働力の価格と増殖価値の大きさも同時に増加する可能性があるが、両方が同じように変化するかどうかは別である。この二つが同時に増加するには二つの場合が考えられる。一つは労働日が絶対的に延長された場合、もう一つは労働日を延長せずに労働の強度が増大した場合である。

労働日が延長されると、労働力の価格が名目的には変化しないが、あるいは増加したとしても、実際には労働力の価値よりも低くなることがありうる。すでに確認したように、労働力の１日あたりの価値は、労働力の標準的な持続時間の長さ、労働者の標準的な寿命、身体に含まれた物質が人間の本性にふさわしい形で運動に姿を変える際の標準的な水準などによって決定される。労働日を延長した場合には、労働力が消耗することは避けられないが、ある程度までは消耗した分を補うことで埋め合わせることができる。しかし埋め合わせうる水準を超えると、消耗は等比級数的に増大し、労働力のあらゆる正常な再生産や活動の条件が破壊される。そして労働力の価格とその搾取度は、たがいに埋め合わせることのできる量ではなくなるのである。

この場合には明らかに多数の組み合わせが可能である。どれか二つの要因が変化して他の一つが変わらない場合か、または三つとも同時に変化する場合がありうる。それらは、同じ程度でかまたは違った程度で、同じ方向かまたは反対の方向に、変化することがありうる。したがって、それらの変化が部分的または全面的に相殺されることもありうる。とはいえ、すべての可能な場合の分析は、第１、第２、第３節で与えられた解明によって、容易である。順々にどれか一つの要因を可変とし、他の二つの要因をさしあたり不変として取り扱うことによって、それぞれの可能な組み合わせの結果が見いだされる。それゆえ、ここではただ二つの重要な場合について簡単に注意するだけにしておこう。

労働時間の長さ、労働の生産力、労働の強度が同時に変化する場合は、変数が多いので、様々なケースが想定できます。３つの要因のすべてが変化する、うち２つだけ変化する、１つしか変化しない。変化したとして、どれが変化するか。また変化の大きさや方向も様々に考えられます。

ここでは、２つの重要と思われるケースを考えてみます。

この場合には、多数の組み合わせが可能となるのは明らかである。三つの要因のうちの二つの要因が変化し、一つの要因が不変な場合もあるし、三つの要因のすべてが同時に変化することもある。その変化の大きさが同じである場合も、異なる場合もあり、同じ方向に変化することも、逆に変化することもある。そのためにこれらの変化が部分的に、あるいは完全に相殺しあうこともある。

しかし第１節、第２節、第３節で示した解決手順にしたがえば、可能なすべての事例についてたやすく分析することができる。まず一つの要因を可変なものとみなし、残りの要因をとりあえず不変とみなして順番に考察すれば、あらゆる可能な組み合わせについて分析することができる。ここでは二つの重要な事例について簡単に指摘しておくにとどめよう。

ここで労働の生産力が低下と言うのは、その生産物が労働力の価値を規定する労働部門についてのことであって、たとえば、土地の不毛度の増大によって労働の生産力が低下し、それに対応して土地生産物が騰貴する場合である。１労働日は１２時間、その価値生産物は６シリング、そして半分は労働力の価値を補填し、残る半分は剰余価値を形成するものとしよう。つまり、１労働日は６時間の必要労働と６時間の剰余労働とに分かれるわけである。土地生産物が騰貴したために労働力の価値が３シリングから４シリングに上がり、したがって必要労働時間が６時間から８時間に増加するとしよう。１労働日の長さが変わらなければ、剰余労働は６時間から４時間に、剰余価値は３シリングから２シリングに減ることになる。もし１労働日が２時間延長されて、１２時間から１４時間になれば、相変わらず剰余労働は６時間で剰余労働は３シリングであるが、剰余価値の大きさは、必要労働によって計られる労働力の価値にたいする割合では減少している。もし１労働日が４時間延長されて、１２時間から１６時間になればと、剰余価値と労働力の価値との、剰余労働と必要労働との、大きさの割合は元のまま変わらないが、剰余価値の絶対量は３シリングから４シリングに、剰余労働のそれは６時間から８時間に、つまり３分の１または３３と３分の１％増大している。だから、労働の生産力が低下して同時に労働日が延長される場合には、剰余価値の比率的な大きさは減少してもその絶対量は変わらないことがありうるのである。また、剰余価値の絶対量は増大してもその比率的な大きさは変わらないこともありうるし、また延長の程度によっては剰余価値が絶対的にも比率的にも増大することもありうるのである。

１７９９年から１８１５年のまでの期間にイギリスでは生活手段の価格騰貴は、生活手段で表わされる現実の労賃が下がったのに、名目的な賃金引き上げを伴った。このことから、ウェストやリカードは、農業労働の生産性の減退が剰余価値率の低下をひき起こしたという結論を引き出し、この彼らの空想のなかでしか妥当しない仮定を、労賃と利潤と地代との相対的な量的関係について重要な分析の出発点にした。ところが、高められた労働の強度と強制された労働時間の延長とのおかげで、剰余価値は当時は絶対的にも相対的にも増大したのである。この時代こそは、無際限な労働日の延長が市民権を獲得した時代だったのであり、一方では資本の、他方では極貧の、加速度的な増加によって特別に特徴づけられた時代だったのである。

第１のケースは労働の生産力が低下し、同時に労働日が延長された場合です。例えば、土地の不毛化が進み、土地の生産物の価格が高騰し、そのために労働の生産力が低下した場合等がそうです。つまり、土地が不毛化したために労働日の中で労働力の価値を生みだすために、以前なら６時間で済んだ労働が８時間を費やさなければならなくなった。そうすると、労働日の残りの剰余価値が労働力の価値の分がふえただけ減少することになります。そうすると、総体の合計は減少します。そこで、労働日を延長したとすると、その延長分だけ剰余価値が増えるとしても、労働の生産力が低下する前の状態と比較すると、労働の生産力の低下により、剰余価値はいったん減少したので、そこから増加したとしても、労働日の延長の量によっては、差し引きマイナスの結果となるか、差し引きゼロとなる可能性もあります。いずれにしても労働力の価値は増えているので、それに対する剰余価値の比率は、変わらずか、減少、増加したとしても価値量の増加に比べれば少ない増加となります。

実際、１７９９年から１８１５年にかけてイギリスでは物価が高騰し生活手段の価格が上がりました。そこで名目賃金額は増加しましたが、生活手段の価格の上昇にはついていけず、実質的な労働賃金は減少となりました。しかし、労働の強度を高くするため、労働日の延長が図られました。そのため、剰余価値は量も比率も増加しました。ですから労働日の延長は際限がなかったのです。つまり、資本家は利益を増やすことができましたが、労働者は過酷な長時間労働を強いられ、実質賃金は減少して生活は苦しくない、資本家との格差は加速度的に増大したのです。

第１は、労働の生産力が低下し、同時に労働日が延長された場合である。

ここで、労働力の価値を決定している生産物を決定している労働分野で、労働の生産力が低下したと考えよう。たとえば土地の不毛化が進み、土地の生産物の価格が高騰し、そのために労働の生産力が低下した場合がそれに該当する。まず最初の状態として、労働日が１２時間、生産される価値が６シリング、そのうちの３シリングが労働力を補填し、３シリングが増殖価値を形成するとしよう。したがって労働日は必要労働が６時間、増殖労働が６時間となる。

ここで土地の生産物が高騰したために、労働力の価値は３シリングから４シリングに増加したとしよう。必要労働の時間は６時間から８時間に増大する。このとき労働日の長さが変わらなければ、増殖労働の時間は６時間から４時間に短縮されることになり、増殖価値は３シリングから２シリングに下落する。

もしもこの場合に労働日が２時間延長されて１２時間から１４時間になると、増殖労働は以前と同じ６時間になり、増殖労働は３シリングになるが、必要労働の時間の長さで測定した労働力の価値との相対的な比率では、増殖価値の大きさは小さくなっている。労働日が４時間延長され、１２時間から１６時間になると、増殖価値と労働力の価値、増殖労働と必要労働の比率は前と同じに維持される。しかし増殖価値の絶対量は３シリングから４シリングに増加しており、増殖労働の絶対量は６時間から８時間に、すなわち３分の１あるいは３３と３分の１％だけ増加する。つまり労働の生産力が低下し、同時に労働日が延長される場合には、増殖価値の相対的な比率は減少しても、その絶対量は変化しないこともありうるのである。また増殖価値の絶対量が増加しても、その相対的な比率は変わらないこともあり、労働日の延長の大きさによっては、増殖価値が絶対的にも相対的にも増大することもありうる。

１７９９年から１８１５年のあいだにイギリスでは生活手段の価格が高騰し、名目賃金は上昇した。しかし生活手段で表現された実質の労働賃金は下落した。そこでウェストとリカードは、農業労働の生産性の低下が、増殖価値の減少をもたらしたと結論した。そして彼らの幻想のうちでしか成立しないこの想定に基づいて、労働賃金、利潤、地代の相対的な比率について重要な分析を始めたのである。

しかし労働の強度が高められ、労働時間が強制的に延長されたので、この時期に増殖価値は絶対的にも相対的にも増加したのだった。この時期は、際限のない労働日の延長が〈市民権〉を獲得した時期であり、資本が加速度的に増大し、貧民もまた加速度的に増大したことが大きな特徴となった時期である。

労働日の生産力の上昇の労働の強度の増大とは、一面から見れば、同じ形で作用する。両方とも、各期間内に得られる生産物量を増加させる。したがって、両方とも、労働日のうち労働者が自分の生活手段またはその等価を生産するのに必要な部分を短縮する。労働日の絶対的な最小限界は、一般に、労働日のこの必要ではあるが収縮の可能な構成部分によって、画される。１労働日全体がそこまで収縮すれば、剰余労働は消滅するであろうが、それは資本の支配体制のもとではありえないことである。資本主義的生産形態の廃止は、労働日を必要労働だけに限ることを許す。とはいえ、必要労働は、その他の事情が変わらなければ、その範囲を拡大するであろう。なぜならば、一方では、労働者の生活条件がもっと豊かになり、彼の生活上の諸要求がもっと大きくなるからである。また、他方では、今日の剰余労働の一部分は必要労働に、すなわち社会的な予備財源と蓄積財源との獲得に必要な労働に、数えられるようにかるであろう。

労働の生産力が増進すればするほど労働日は短縮されることができるし、また労働日が短縮されればされるほど労働の強度は増大することができる。社会的に見れば、労働の生産性は労働の節約につれても増大する。この節約には、単に生産手段の節約だけでなく、いっさいの無用な労働を省くことが含まれる。資本主義的生産様式は、各個の事業では節約を強制するが、この生産様式の無政府的な競争体制は、社会全体の生産手段と労働力との最も無限度な浪費を生みだし、それとともに、今日では欠くことができないにしてもそれ自体としてはよけいな無数の機能を生みだすのである。

労働の強度と生産力とが与えられていれば、労働がすべての労働能力のある社会成員のあいだに均等に配分されていればいるほど、すなわち、社会の一つの層が労働の自然必然性を自分からはずして別の層に転嫁することができなければできないほど、社会的労働日のうちの物質的生産に必要な部分はますます短くなり、したがって、個人の自由な精神的・社会的活動のために獲得された時間部分はますます大きくなる。労働日の短縮の絶対的な限界は、この面から見れば、労働の普遍性である。資本主義社会では、ある一つの階級のための自由な時間が、大衆のすべての生活時間が労働時間に転化されることによって、つくりだされるのである。

第２のケースは労働日の強度と生産力が増大し、同時に労働日が短縮された場合です。労働の生産力の向上と労働の強度の増大は、どちらも時間あたりの生産量の増大を結果として生みます。その結果、労働日のうちで労働者の生活手段ないしその等価物の生産に必要な部分の労働時間を短縮させます。その結果、剰余労働の時間が変わらなければ、労働日の労働時間が短縮されます。その短縮された時間は、労働者は労働しなくていいわけですから、労働者にとって自由にできる時間が増える、余暇が生まれることになります。

ただし、資本主義的な生産様式では、その自由となった時間を資本家が見逃すはずはないので、その分を剰余労働の時間に振り分けて、労働日の短縮をせずに剰余価値を増やそうとするでしょう。

第２は、労働日の強度と生産力が増大し、同時に労働日が短縮された場合である。

労働の生産力の向上と労働の強度の増大は、ある意味では同じ形で作用する。どちらも時間あたりの生産量を増大は、ある意味では同じ形で作用する。どちらも時間あたりの生産量を増大させるからである。したがってどちらも、労働日のうちで、労働者の生活手段ないしその等価物の生産に必要な部分を短縮する。労働日の絶対的な最小限度は、この必要不可欠ではあるが、短縮することのできる部分によって決まる。すべての労働日がその最小限度まで短縮されると、増殖価値は消滅するが、資本の支配体制のもとではそれは不可能である。

資本制的な生産形態を廃絶すれば、労働日を必要労働の時間だけに制限することができる。その場合には他の状況が変わらない場合には、必要労働のおよぶ範囲が拡大することになるだろう。その一つの理由は、労働者の生活条件がさらに豊かになり、生活の要求水準が拡大するためである。もう一つの理由は、現在の増殖労働の一部が必要労働に算入されるようになり、社会的な予備財源と蓄積基金が設立されるようになるからです。

労働の生産力が向上すればするほど、労働日はそれだけで短縮できる。労働日が短縮されればされるほど、労働の強度は強まりうる。社会的にみると、労働の効率を高めることによっても労働の生産性を向上させることができる。労働の効率を高めるには、生産手段を節約するだけでなく、すべての無駄な労働を廃止することが必要である。

資本制的な生産様式のもとでは、たしかに個々の事業は効率を高めざるをえない。しかしその無秩序な競争システムのために、社会全体の生産手段と労働力がまったく無際限に浪費されることになる。さらに現在では不可欠ではあるが、その者としては必要のない無数の機能が生みだされるのである。

労働の強度と労働の生産力があらかじめ決まっている場合には、労働能力のある社会のすべてのメンバーに労働をできるだけ均等に分配すればするほど、そして一つの社会層が他の社会層に、労働の自然的な必然性を一方的に押しつけることができなくなればなるほど、社会的な労働日のうちで、物質的な生産に必要な部分はますます短くなり、個人が自由な精神活動や、社会的な活動のために利用できる時間はますます長くなる。その意味では、労働日の短縮の絶対的な限界は、労働がすべての人にあまねく分配されるかどうかによって決まるのである。資本制的な生産様式では、一つの階級の自由な時間は、大衆のすべての生活時間を労働時間に変えることによって確保されているのである。