資本の運動法則は絶えざる価値増殖であり、無限にその資本を蓄積していくことです。したがって、獲得された剰余価値がすべて個人的に消費されるという想定は、この原理と矛盾します。したがって、その一部が次期生産のための追加資本となって原資本に合体されることで、はじめて資本はその本来の運動形態を獲得するというわけです。この場合、剰余価値は個人的に消費するための消費元本としての収入と次期生産に投資するための蓄積元本としての追加資本に分割されることになります。

獲得された剰余価値が消費元本と蓄積元本（追加資本）とに分割される割合を剰余価値分割率と呼ぶことにすれば（剰余価値分割＝蓄積元本／剰余価値）、この剰余価値分割率の大きさしだいで、次期生産の出発点となる前貸資本の大きさが変わることは明らかです。そこで、たとえば、獲得された剰余価値の半分が個人消費され、残り半分が次期生産のための蓄積元本つまり追加資本になるとしましょう（つまり剰余価値分割率は５０％）。

たとえば、１０００Ｇが６００ｃと４００ｖに分かれ、剰余価値率が１００％で４００ｍの剰余価値が獲得されるとすると、その４００ｍの半分２００ｍが消費元本となり、のこり２００ｍが蓄積元本となって追加資本として次期生産に回ることになります。この追加資本２００ｍがそのまま原資本１０００Ｇに合体されて、第２期の生産が開始されるわけです。他の諸事情が同じであれば、この１２００Ｇは同じ割合で（３:２）で不変資本（ｃ）と可変資本（ｖ）とに分かれることになります。剰余価値率も同じだとすると、第１期と第２期の蓄積過程はそれぞれ以下のような資本循環を形成します（このように拡大再生産を前提にした資本循環をとくに蓄積循環と呼びます）

このように第２期の生産においては、出発点としての貨幣資本が１０００Ｇから１２００Ｇに増大したことによって、獲得される剰余価値の量も増えて、４００ｍから４８０ｍになっています。したがって、最終的な貨幣資本の大きさも、第1期の１４００Ｇではなく、１６８０Ｇに増大しているわけです。

この第２期の蓄積循環は、より分析的に見れば、原資本の運動と追加資本の運動とに分かれることになります。こちらは実際には一体のものとして資本の運動を遂行することになりますが、便宜的に原資本の運動と追加資本の運動とに分けることができます。すると、それは以下の２つの運動になるわけです。

この２つの運動が合体したものが、先に示した第２期の蓄積循環になるわけです。同じようにして第３期の生産も記述することができます。第２期の生産によって生じた剰余価値４８０ｍのうち、同じく半分の２４０ｍが消費元本となり、残る２４０ｍが蓄積元本となって出発点の資本１２００Ｇに追加されるとすると、第３期の生産は１４４０Ｇから出発することになり、最終的には５７６ｍの剰余価値を生むことになります。

このように、１０００Ｇから始まった資本の運動は、蓄積と拡大再生産を繰り返すことで、１０００Ｇ→１２００Ｇ→１４４０Ｇとしだいに拡大した大きさで生産を開始することができ、それに応じて可変資本の量も、４００ｖ→４８０ｖ→５７６ｖというように拡大し、したがってそれがつくり出す剰余価値の大きさも、４００ｍ→４８０ｍ→５７６ｍというように複利的に増大していくのです。

ところで、剰余価値の半分が消費元本に、残る半分が蓄積元本となって追加資本として次期生産に回るとしても、このような分割率は何ら必然的なものではありません。この分割率は、資本家がどれぐらいの個人的消費を享受しどれくらい自己の資本を拡大したいと思うのかという主観的要素と、次期生産を拡大する上でどれぐらいの資本量がどの対象に対して必要かという客観的要素（これはこれで他資本の投資動向や市況などにも左右され）とに依存します。後者の客観的要素をとりあえず捨象すると、剰余価値分割率は、個人的消費をますます拡大したいという自然人としての資本家の欲求（消費欲）と、資本をますます拡大したいという「資本の人格化」としての資本家の欲求（蓄積欲）との、葛藤と対立によって規定されることになります。

そして、資本家はずうずうしくも、この葛藤から、自己の利潤を正当化するための新たな理屈を考え出しました。それは、資本家が獲得した剰余価値のすべてを個人的に消費してしまわずに、次期生産に振り向けることは、「節欲」という美徳を発揮することなのであり、したがってそのような美徳に対する報酬として利潤が支払われるべきだというものです（節欲説）。このような節欲説は基本的に、剰余価値そのものが収入ないし所得という形態をとっていることにもとづいています。収入ないし所得というのは、周期的に懐に入ってくる一定額の自由に処分可能な貨幣のことです。資本家はこの収入を自由に使っていいのであり、それでもって贅沢三昧してもいいわけです。そうする正当性が「収入」という概念には付着していることになります。しかし、勤勉なるわが資本家は、そのような「権利」をあえて行使せず、自己の欲望を抑えて自己の収入の一部を次期生産に回して富を生産し、こうして社会に貢献し、労働者に「仕事」を与えているというわけです。このような麗しき「節欲」と立派な「社会貢献」に対して、どうして利潤を請求してはいけないのか、と。このような利潤正当化論を生産利潤の人格的正当化と呼ぶことができるでしょう。

剰余価値が資本と収入とに分かれる割合を与えられたものとして前提すれば、蓄積される資本の大きさは、明らかに剰余価値の絶対量によって定まる。８０％が資本化され２０％が食ってしまわれると仮定すれば、蓄積される資本は、総剰余価値が３０００ポンドだったか１５００ポンドだったかによって、２４００ポンドになるか、または１２００ポンドになるであろう。だから、蓄積の大きさの規定では、剰余価値量を規定するすべての事情がいっしょに働くわけである。われわれはこれらの事情をここでもう一度とりまとめてみる、といっても、ただそれらが蓄積に関連して新しい視点を与えるかぎりでのことであるが。

剰余価値が資本と収入に分割される比率が決まっているとすると、剰余価値を大きくすれば、蓄積される資本の大きさが比例して大きくなります。そうだとすると、剰余価値を大きくする要因が、蓄積される資本の大きさに間接的に影響を与えることになります。

増殖価値が資本と収入に分割される比率が与えられているとすると、蓄積される資本の大きさが増殖価値の絶対的な大きさによって決まるのは明らかである。増殖価値の８０％が資本に転化され、２０％消費されるとしよう。増殖価値の大きさが３０００ポンドあれば２４００ポンドが蓄積された資本になり、増殖価値が１５００ポンドなら、１２００ポンドが蓄積された資本になる。だとすると増殖価値の大きさを決定するさまざまな要因がすべて、蓄積される資本の大きさにかかわってくることになる。ここで、蓄積にかんして新たな視点を提供してくれる要因にかぎって、簡単に振り返っておくことにしよう。

労働力の搾取度

われわれがおぼえているように、剰余価値率はまず第一に労働力の搾取度によって定まる。経済学はこの役割を非常に重く見て、そのために、ときには労働の生産力の上昇による蓄積の加速を労働者の搾取の増大による蓄積の加速と同視することもある。剰余価値の生産に関する諸篇では、どこでも、労賃は少なくとも労働力の価値に等しいということが前提されていた。とはいえ、実際の運動ではむりやりに労賃をこの価値より下に引き下げることがあまりにも重要な役割を演じているので、われわれもしばらくこの点にとどまらざるをえない。この引き下げは、事実上、ある限界のなかで、労働者の必要消費財源を資本の蓄積財源に転化させるのである。

ジョン・ステュアート・ミルは次のように言う。「労賃は生産力をもってはいない。労賃は一つの生産力の価格である。労働そのものといっしょに商品の生産に寄与するものではないのであって、それは、機械そのものの価格がそうではないのと同じことである。もし買われないでも労働が得られるならば、労賃はなくてもすむだろう。」

だが、もし労働者が空気だけで生きていられるものならば、どんな価格でも彼らは買われないであろう。だから、労働者がただということは、数学上の意味での極限であって、ますますそれに近づくことはできても、けっしてそれに到達することはできないのである。彼らをこの虚無的な立場に押し下げることは、資本の恒常的な傾向である。私がたびたび引用する１８世紀の一著述家、『産業およびと商業に関する一論』の著者が、イギリスの労賃をフランスやオランダの水準まで押し下げることはイギリスの歴史的な重大使命だと説くとき、彼はただイギリス資本の魂の底にひそむ秘密をもらしているだけである。なかでも彼は次のように素朴に言っている。

「だが、われわれの貧民（労働者を意味する術語）がぜいたくに暮らそうと思うならば、…彼らの労働は当然高値にならざるをえない。…われわれの製造機売業労働者が消費する恐ろしいぜいたく品なの山を考えてみるだけでよい。そこには、ブランデー、ジン、茶、砂糖、外国産の果実、強いビール、捺染リンネル、かぎタバコ、ふかしタバコ、その他がある」。

彼はノーサンプトンシャーの一工場主の書いたものを引用しているが、この工場主は天の一方にらみながら次のように痛嘆するのである。

「労働はフランスではイギリスよりもたっぷり３分の１は安い。なぜかといえば、フランスの貧民は激しく働いてそまつな衣食で暮らしており、彼らがおもに消費するものは、パン、果実、野菜、根菜、乾魚の類だからである。つまり、彼らはごくまれにしか肉は食わないし、また小麦が高ければパンもろくに食わないからである。」論者はさらに続けて言う。「そのうえに、彼らの飲みものは水かそれに似た弱い酒だから、じっさい彼らの金は支出は驚くほどわずかである。…このような事態にすることはたしかに困難ではあるが、フランスでもオランダでもそれが存在していることが適切に証明しているように、到達できないものではない。」

それから２０年後には、アメリカの山師で貴族に列せられたヤンキーのベンジャミン・トムソン（別名ランフォード伯爵）が、同じ博愛の道をたどって、神と人類との多大な満足をかちえた。彼の『論集』は、労働者の高価な常食のかわりに代用食ですませるための各種の調理法をもりこんだ料理全書である。この奇妙な「哲人」の特別に上出来な調理法は次のようなものである。

「大麦５ポンド、とうもろこし５ポンド、３ペンスの鰊、１ペニーの塩、１ペニーの酢、２ペンスの胡椒と野菜─合計２０と４分の３ペンスで、６４人分のスープができる。じつに、穀物が平均価格では１人当たり４分の１ペニー（３ペニッヒ足らず）に食費を引き下げることができる。」

資本主義的生産の進歩するにつれて、商品の不純化によってこのトムソンの理想もよけいなものになってきた。

剰余価値率は労働力の搾取度によって決まります。経済学は、この要因を重視するあまり、労働力の生産性を高めることで蓄積を促進することと、労働者の搾取を高めることを混同してしまいます。

剰余価値の生産を考えていたときは、労賃は少なくとも労働力の価値と等しいことを前提にしていました。実際に労賃を労働力の価値以下に低くしてしまうことについて、少し検討してみます。このような労賃の引き下げは、その労働力の価格を下回る分が労働者に必要な消費財源から資本家の蓄積の財源に転化されることになります。

Ｊ・Ｓ・ミルは、労賃そのものに生産力があるはずもなく、生産力を作りだすのは労働であり、労働が無料で得られるなら、労賃は不要になると言いました。しかし、労働者は生活をしなければならず、そのためにはお金が必要です。だから、労働者のコストをゼロにするということは理論上の数字であって、現実にはありえないことです。しかし、資本というのは、そうしようとする傾向が常にあります。

ある著作家によれば、イギリスの労働者はフランスやオランダの労働者に比べ３倍の労賃を得ていて、酒や煙草、フルーツといった贅沢品を消費している。これに対してフランスの労働者は、同じように働くが、粗食に甘んじ、肉などはめったに食べない。だから消費する金額はわずかだといいます。

このように資本は労賃の額を削ることを常に考えています。

すでに確認したように、増殖価値率は何よりも労働力の搾取度によって決まる。経済学はこの要因を重視するあまり、ときに労働の生産力を高めることで蓄積を促進することと、労働者の搾取を高めることによって蓄積を促進することを同じことと考えてしまう。

増殖価値の生産を考察した部分ではつねに、労働賃金は少なくとも労働力の価値と同一であることを想定してきた。しかし労働賃金を労働力の価値以下に下げるように強制することは、実際の運動においては非常に重要な役割を果たすので、ここで立ちどまって検討せざるをえない。実際にこの引き下げは、一定の限界はあるが、労働者に必要な消費の原資を資本家の蓄積の原資に変えてしまうのである。

Ｊ・Ｓ・ミルは「労働賃金に生産力はない。それは生産力の価格である。労働賃金が労働そのものとともに、商品の生産に貢献することはない。それは機械の価格そのものが商品の生産に貢献しないのと同じである。労働が支払わずに手にはいるのであれば、労働賃金は不要になるだろう」という。しかし労働者がかすみを食って生きていけるのであれば、どんな価格を払っても、彼らを買うことはできないだろう。だから労働者のコストをゼロにすることは、数学的な意味での極限であって、そこに接近することはできても、けっして到達することはできない。だし労働者をこのニヒリズム的な立場まで押し下げようとするのは、資本のたえざる傾向である。

これまでしばしば引用してきた１８世紀の著作家で、『産業と商業に関する論考』の著者は、イギリスの労働賃金をフランスとオランダの水準まで引き下げるのが、イギリスの重要な歴史的な課題であると語っているが、これはイギリスの資本のもっとも深いところに息づいている魂の秘密を明かしているのである。この著者はたとえば次のように素朴に語る。「われわれの貧民が（労働者を示す術語である─マルクス）贅沢に暮らしたいと思うならば、…彼らの労働は高くならざるをえない。…われわれのマニュファクチュア労働者たちが消費している贅沢品なの山を考えていただきたい。たとえばブランデー、ジン、紅茶、砂糖、外国産のフルーツ、強いビール、染めた亜麻布、嗅ぎタバコ、タバコなどである」。

この著者はさらにノーサンプトンシャーのある工場主の文章を引用しているが、この工場主は天を仰いでこう叫ぶのである。「フランスではイギリスよりも労働が３分の１は安価である。フランスの労働者はしっかりと働くし、食料や衣料をきりつめているからである。彼らが主に消費するのは、パン、フルーツ、葉野菜、根菜、干物の魚などである。彼らはめったに肉は食べず、小麦が高くなると、食べるパンの量も減らすのだ」。「しかも（とこの論者はつつける─マルクス）、しかもそれに加えて、飲み物は水や、それに似た弱い酒であるから、驚くほどわずかしか金を使わない。…こんな状態を作りだすのはたしかに困難かもしれないが、実現できないわけではない。フランスやオランダでそうなっているからだ」。

その２０年後に、アメリカのペテン師で、男爵の位を授けられたヤンキーのベンジャミン・トンプソン（別名ランフォード伯爵）は、神と人々に気にいられるべく、この博愛主義路線を継承している。彼の『エッセイ』なるものは、労働者がふだん食べている値段の高い食事の代わりにすべき代用食のあらゆる種類のレシピを掲載した料理本である。この奇妙な「哲学者」のもっとも成功したレシピは次のようなものである。「５ポンドの大麦、５ポンドのコーン、３ペンスのニシン、１ペニーの塩、１ペニーの酢、２ペンスの胡椒と葉野菜、合計２０と４分の３ペンスで、６４人分のスープができる。穀物が平均価格だとすると、食費は１人前で４分の１ペニー（３ペニッヒ以下である─マルクス）に下げることができる」。資本制的な生産の進歩とともに、不正品の生産が流行し、トンプソンの理想も不要になっていった。

１８世紀の末ごろ、そして１９世紀の初めの数十年の間、イギリスの借地農業者や地主は、農業日雇人たちに労賃の形ででは最低よりも少なく支払い、残りは教区扶助金の形で支払うことによって、絶対的な最低賃金を押しつけた。イギリスのドグベリー〔愚直な小役人〕たちが賃金率を「合法的に」決定しようとするときに演じた茶番の一例。

「１７９５年にスクワイア〔いなかの地主階級の紳士〕たちがスピーナムランドの労賃を決定したとき、彼らはもう昼食を済ませていたが、明らかに彼らは、労働者たちにはそんなことをする必要はない、と考えていた。…彼らは、８ポンド１１オンスのパンの塊が１シリングのときには男１人の週賃金を３シリングとし、パン塊が１シリング５ペンスになるまでは、週賃金を規則的に上げてゆくことを決定した。パン塊がこの価格より高くなれば、賃金は、パン塊の価格が２シリングに達するまでは、比率的には下がることになった。そして、その場合には男１人の食物は以前より５分の１少なくなることになった。」

上院の調査委員会では、１８１４年に、大農業科で治安判事で救貧院管理者で賃金調整委員のＡ・ベネットという人物に次のような質問を受けている。

「労働者の日労働の価値と教区扶助金とのあいだにはなんらかの比率が認められるか？」答え─「認められる。各家庭の毎週の収入は、１人当たり１ガロンのパン塊（８ポンド１１オンス）と３ペンスに達するまでは、彼らの名目賃金を越えて補充される。…われわれの考えるところでは、１ガロンのパン塊は家族の一人一人を１週間養うのに十分である。そして３ペンスは衣類用である。また、教区が衣類そのものを与えるほうがよいと思えば、３ペンスは引き去られる。この慣行は、単にウィルトシャの西部全体だけではなく、私の信ずるところでは全国で行われている。」当時のあるブルジョワ著術家は次のように叫んでいる。「こうにして、農業家たちは自分たちの同郷人のりっぱな一階級を多年にわたって堕落させた。というのは、彼らはこの階級に救貧院の保護を求めることを強制したからである。…農業家は、労働者の側での最も不可欠な消費財源の蓄積をさえも妨げることによって、自分自身の利得をふやしてきたのである。」

今日、労働者の必要消費財源の直接的略奪が、剰余価値の、したがってまた資本の蓄積財源の形成の上でどんな役割を演じているかは、たとえば、いわゆる家内労働によって示された。そのほかの事実も本篇の叙述の進行につれて示される。

１８世紀から１９世紀にかけて、イギリスの借地農や地主たちは日雇いの農業労働者に最低賃金を強要しました。彼らは最低賃金の労賃すら支払うことをせず、賃金の不足分は教区の扶助金で補完しました。

１８世紀末、地主たちが労賃を決めたときは労働者に昼食は必要ないと考えていました。そのため、労働者たちは救貧院に助けを求めざるを得なかった。借地農たちは労働者が生活するために必要不可欠な財産を満たすことなく、その分を自分たちの利益に回していました。

現在は労働者の生存に必要不可欠な消費の財源を直接奪って、それを剰余価値とする、その結果資本の蓄積とする。それは、上記の例からも明らかです。

１８世紀末と１９世紀の最初の数十年の間、イギリスの借地農と地主たちは、日雇いの農業労働者に、絶対的な最低賃金を強要した。労働賃金としては最低賃金を下回る金額しか支払わず、不足分を教区の扶助金から払わせたのである。イギリスの〔愚かしい役人〕ドグベリーたちが賃金水準を「合法的に」確定する道化芝居の一幕を紹介しよう。

「１７９５年に地主たちがスピーナムランドの労働賃金を決めた際には、彼らは昼食を済ませている。しかし彼らは明らかに労働者には昼食はむ必要ないと考えていたようである。…彼らの決定は次のようなものだった。週あたりの賃金は、８重量ポンド１１オンスのパンの価格が１シリングであれば、男１人あたり３シリングが妥当である。同じ量のパンの価格が１シリング５ペンスになるまで、週給を規則的に上げるものとする。しかしこの価格を上回った場合には、同じ量のパンの価格が２シリングになるまで、賃金を下げるものとする。そのとき男１人あたりの食料は、前よりも５分の１は少なくなるはずである」。

１８１４年の上院の調査委員会では、大借地農で、治安判事をつとめ、しかも救貧院の所長で、賃金調整委員でもあるＡ・ベネットという人物に次のような質問をした。「労働者の１日の労働の価値と、労働者への教区の扶助金には、何らかの比例関係がありますか」。「はい。それぞれの家庭の１週間の収入の合計が、〔扶助金と〕標準労働賃金と合わせて、１人あたり１ガロンのパン（８重量ポンド１１オンス）の価格プラス３ペンスになるように調整されます。…１ガロンのパンがあれば、家庭のそれぞれの成員を１週間養うには十分だと考えています。３ペンスは衣料代です。教区が衣料は現物で支給すべきだと判断した場合には、この３ペンスは差し引かれます。この方式はウィルトシャーの西部全体だけでなく、全国で行われていると思います」。当時のブルジョワ著作家は叫んでいる。「このようにして借地農たちは自国の尊敬すべき階級に、救貧院に助けを求めるように強制し、長年にわたって堕落させてきた。…借地農は、労働者が必要不可欠な消費の原資を蓄積することを妨げて、みずからの利益を増してきたのである」。

現在、労働者の生存に必要不可欠な消費の原資を直接的に略奪することが、増殖価値の形成に、そして資本の蓄積の原資の形成に、どのような役割をはたしてきたかは、いわゆる家内労働の例からも明らかである。その他の事実についても、この第７編でさらに展開していく予定である。

どの産業分野でも、不変資本のうちの労働手段から成っている部分は、投資の大きさによって決定されている一定の労働者数にたいして十分でなければならないとはいえ、それは必ずしも使用労働量と同じ割合で増加する必要はない。ある工場では１００人の労働者が８時間労働で８００労働時間を供給するとしよう。もし資本家がこの総計を半分だけ大きくしようと思うならば、彼は５０人の新しい労働者を雇えばよい。しかし、その場合には彼は新たな資本を、賃金のためだけでなく、労働手段のためにも前貸ししなければならない。だが、彼はもとからの１００人の労働者に８時間ではなく１２時間労働させてもよいのであって、その場合には前からある労働手段だけで十分であり、ただそれがいっそう速くいたむだけである。こうして、労働力のいっそう大きい緊張によって生みだされる追加労働は、剰余生産物と剰余価値、つまり蓄積の実体を、不変資本部分の比例的増大なしに、増大させることができるのである。

工場においては、不変資本のうち労働手段で構成されている部分は、その投資の規模によって、労働者の人数に応じたものでなければなりません。しかし、労働の量の増加と同じ比率で不変資本のその部分が増加する必要はない。労働量の量を増やすために、労働者の数を増やさなくても、既存の労働者の労働時間を延長すればよいのです。その場合には、労働手段が短い期間で消耗してしまうだけです。

すべての産業分野において、不変資本のうちで労働手段で構成される部分は、その投資の規模によって必要な労働者の人数にふさわしいものでなければならない。しかしその部分は、使用する労働の量の増加とまったく同じ比率で増大していく必要はない。たとえばある工場で１００人の労働者が８時間働いて、合計８００労働時間の総労働時間を供給しているとしよう。資本家がこの総労働時間を５割増やしたいと考えたならば、５０人の労働者を新たに雇用すればよい。その場合には、賃金だけでなく、労働手段にも新たな資本を前払いする必要がある。

しかし資本家はすでに雇用している１００人の労働者に、８時間ではなく１２時間働かせてもよいのである。その場合には既存の労働手段で十分であり、労働手段が以前よりも短い期間で消耗するだけである。労働力により高い緊張を求めることで生みだされる追加労働は、増殖生産物と増殖価値を、すなわち蓄積の実質を増やすことができ、しかも不変資本の部分を同じ比率で増やす必要はない。

採取産業、たとえば鉱山業では、原料は前貸資本の構成部分にはならない。労働対象はここでは過去の労働の生産物ではなく、自然から無償で贈られたものである。属鉱石、鉱物、石炭、石材などがそれである。ここでは不変資本はほとんどただ労働手段だけで成っており、この労働手段は労働量が増加しても（たとえば労働者の昼夜交替）十分まにあうものである。しかし、そのほかの事情はすべて変わらないとすれば、生産物の量と価値も充用労働も正比例して増加するであろう。はじめて生産が始まった日にそうだったように、ここでは、本源的な生産物形成者であり、したがってまた資本の素材的要素の形成者でもある人間と自然とが、協力するのである。労働力の弾力性のおかげで、蓄積の領域が、あらかじめ不変資本が拡大されることなしに拡大されてきたのである。

鉱山業などでは、原料は前払資本の一部ではありません。鉱山業の労働対象は過去の労働の生産物ではなく、鉱石などの自然資源です。したがって不変資本には原材料は含まれず、ほとんどが労働手段だけとなり、生産物の量と価値は、投入された労働に比例して増加します。

たとえば鉱山業のような採掘産業では、原料は前払い資本の一部ではない。ここでの労働対象は、それに先立つ過去の労働の生産物ではなく、自然から無償で贈与されたものである。たとえば金属鉱石、鉱物、石炭、石材などがそうである。こうした産業では不変資本はほとんど労働手段だけで構成されており、労働量が増加しても（たとえば労働者が昼夜交替で働いて）、それにふさわしい量を供給することができる。他の事情がすべて同じであれば、生産物の量と価値は、投入された労働に正比例して増大するだろう。

生産が始められた最初の日と同じように、ここでは本源的な生産物の形成者、すなわち資本の素材的な要素の形成者である人間と自然がいわば手を携えて進むのである。不変資本をあらかじめ増やしておかなくても、労働力の柔軟性のおかげで、蓄積の領域が拡大されたのである。

農業では、種子や肥料の追加分の前貸しなしには、耕地を拡大することはできない。しかし、この前貸がなされさえすれば、土地の純粋に機械的に耕耘でさえも、生産物の大量増加に奇跡的な作用を及ぼす。こうして従来と同数の労働者がより多くの労働を行なうことによって、労働手段の新たな前貸しを必要とすることなしに、豊度が高められるのである。ここでもまた、新たな資本の介入なしに蓄積の増大の直接的源泉となるものは、自然にたいする人間の直接の働きかけである。

農業では種子と肥料が前もって必要で、これらを入手できないと耕作地を転げることはできません。しかし、この経費を前払いさえすれば、あとは土地を耕しことで、生産量は増える。この耕作を従来と同じ労働者数で行えば、労賃が増えることがないので、蓄積を増大することができます。

農業では種子と肥料の分を追加的に前払いしなければ、耕作地拡張することはできない。しかしこの前払いさえしておけば、土地をただ機械的に耕作するだけで、生産物の量には驚くべき効果がもたらされる。そこでこれまでと同じ人数の労働者によってより多くの仕事がなされるならば、労働手段に新たに前払いせずに、収穫は増大する。ここでも新たな資本を投資せずに蓄積を増大させることができるのであり、その直接的な源泉となるのは、人間が自然に直接的に働きかけることである。

最後に、本来の工業では、労働の追加支出はつねに対応する原料の追加支出を前提するが、しかし必ずしも労働手段の追加支出は前提しない。そして、採取産業や農業は製造工業にそれ自身の原料やその労働手段の原料を供給するのだから、前者が追加的資本補給なしで生みだした追加生産物は後者のためにもなるのである。

工業では、労働が増えると、原料がこれにつれて増やさなくてはならなくなる。

最後にほんらいの工業においては、労働を追加的に支出した場合には、つねに原料の追加的な支出が必要になる。しかし工業でも労働手段に追加的に支出することは必ずしも必要ではない。また、製造工業に原料と、生産に使われる労働手段の原料を供給するのは採掘産業と農業であるので、これらの産業が追加的な資本を補給せずに生産した生産物が製造工業に供給されることは、製造工業にも有利になるのである。

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労働の生産性の向上

資本の蓄積におけるもう一つの重要な要因は、社会的労働の生産性の程度である。

労働の生産力の増大につれて、一定の価値を表わす生産物量、したがってまた与えられた大きさの剰余価値を表わす生産物量は増大する。剰余価値が不変ならば、または、それが低下しても、労働の生産力が上昇するよりも緩慢にしか低下しないかぎり、剰余生産物の量は増大する。それゆえ、もし収入と追加資本とへの剰余生産物の分割が元のままならば、資本家の消費は蓄積財源が減少することなしに増加することができる。蓄積財源の比率的な大きさは、消費財源を犠牲にしても増大しうるが、その場合にも資本家は、商品が安くなることによって、以前と同じかまたはもっと多くの享楽手段を自由に処分することができる。しかし、労働の生産性が上昇につれて、すでに見たように、労働者の低廉化、したがって剰余価値率の上昇が進むのであり、実質労賃が上がる場合にさえもそうなる。実質労賃はけっして労働の生産性に比例しては上がらない。だから、同じ可変資本価値がよりも多くの労働力を動かすのであり、したがってまたより多くの労働を動かすのである。同じ不変資本価値がより多くの生産手段に、すなわちより多くの労働手段や労働素材や補助材料に表わされ、したがってまたより多くの生産物形成者とともに価値形成者を、または労働吸収者を供給する。それゆえ、追加資本の価値が変わらなければ、またそれが減少してさえも、加速された蓄積が行われるのである。再生産の規模が素材的に拡大されるだけではなく、剰余価値の生産が追加資本の価値よりも速く増大するのである。

資本の蓄積にとって、もうひとつの重要な要因が労働生産性がどれだけ高いかということです。

労働の生産性が向上すると、生産物の量が増加し、結果的に生産物の価値の一定割合含まれる剰余価値も増加します。剰余価値率が変わらないで一定の場合は、生産物の量が増えれば、その率にしたがって剰余価値が増加します。また剰余価値率が低下しても、労働生産力の上昇の比率よりも小さければ、剰余生産物の量は増加します。したがって、もし、剰余価値を資本家が自身の消費と追加資本とにわける割合が変わらないとすれば、蓄積の財源を減らさずに資本家の消費を増やすことが出来ます。また消費にまわす率を下げることで蓄積の原資にまわす率を上げることもできますが、この場合商品の原価が下がったので、消費の原資の額自体は減ることはありません。

しかし、労働の生産性が向上すると、労賃が上がっても、労働者の価格は下がり、剰余価値率が向上します。実質的な労賃は、労働生産性の向上と同じ比率で増加することはありません。可変資本の価値が同じであっても、以前よりも多くの労働力を調達することが出来、より多くの労働を実現することが出来るのです。また、不変資本の価値が同じであっても、より多くの生産手段（労働手段、労働素材、補助材料等）として、よく多くの生産物形成者や価値形成者を供給します。

このように、追加される資本の価値が増加しない場合も、生産力の向上によって、蓄積が加速されることになります。再生産の規模が拡大されるだけでなく、剰余価値の生産が、追加資本の価値よりも早く増加するのです。

資本の蓄積にとって重要な別の要因として、社会的な労働の生産性の高さがある。

労働の生産力が向上すると、それにともなって生産物の量も増加するのであり、この量のうちに、一定の大きさの価値と、さらに特定の大きさの増殖価値の大きさが表現されている。生産物の量が増加すると、増殖価値率が変わらない場合は、あるいは価値率が低下してもその減少の比率が労働生産力の上昇の比率よりも小さな場合には、増殖生産物の量は増大する。

そこで増殖価値を〔資本家の消費する〕収入と追加資本に分割する比率が変わらないとすれば、蓄積の原資を減らさずに資本家の消費を増やすことができる。消費の原資を減らすことで、蓄積の原資の比率を増やすことは可能であるが、その場合にも商品が安価になったので、資本家はこれまでと同様あるいはそれ以上の享楽手段を入手することができる。

しかしすでに確認したように労働の生産性が向上すると、現実の労働賃金が上昇した場合も、労働者の価格は低くなり、増殖価値の比率が増大する。実質的な労働賃金は、生産性の向上の比率と同じ比率で増加することはない。そこで可変資本の価値が同じであっても、以前よりも多くの労働力を調達することができ、より多くの労働を実現できる。

また不変資本の価値が同じであっても、それはより多くの生産手段として、すなわちより多くの労働手段、労働素材、補助材料などとして現われることになり、より多くの生産物形成装置が供給され、より多くの価値形成装置が、より多くの労働吸収装置が供給される。

このように、追加される資本の価値が同じであるか減少した場合にも、〔生産力の向上によって〕蓄積が加速されることになる。再生産の規模が素材的に拡大されただけでなく、増殖価値の生産が、追加資本の価値よりも早い速度で増加するのである。

労働の生産性と資本価値の維持

労働は、労働によって消費される生産手段の価値を生産物に移す。他方、与えられた労働量によって動かされる生産手段の価値も量も、労働の生産性が上がるのに比例して増大する。だから、同じ労働量でいつでも同量の新価値をその生産物につけ加えるだけだとはいえ、その労働量が同時に生産物に移す古い資本価値は、労働の生産性が高くなるにつれて増大するのである。

たとえば、１人のイギリス人紡績工とシナ人紡績工とが同じ時間数だけ同じ強度で労働するとすれば、両者は１週間に等しい価値を生みだすであろう。この価値は等しいにもかかわらず、強力な自動装置によって労働するイギリス人の週間生産物の価値と、紡ぎ車しかもっていないシナ人の週間生産物の価値とのあいだには、非常に大きな差がある。シナ人が１ポンドの綿花を紡ぐのと同じ時間で、イギリス人は何百ポンドの綿花を紡ぐ。シナ人のそれよりも数百倍も大きい額の古い価値が、イギリス人の生産物の価値をふくらますのであって、この生産物のなかにそれだけの古い価値が、新たな有用形態で保持され、このようにして繰り返し資本として機能することができるのである。フリードリヒ・エンゲルスがわれわれに教えているところでは、「１７８２年には、それ以前の３年間の（イギリスでの）羊毛の全収量が、労働者の不足のために未加工のままで置かれてあった。そして、もしも新しく発明された機械が助けにきてそれを紡いでしまわなかったなら、それはまだそのままになっていなければならなかったであろう。」もちろん、機械の形で対象化されている労働は直接には１人の人間も地中から呼び出しはしなかったが、しかし、それは、少数の労働者が比較的わずかな生きている労働をつけ加えることによってただ羊毛を生産的に消費してそれに新価値をつけ加えるだけではなく、糸などの形で羊毛の元の価値をも維持するということを、可能にしたのである。また同時に、それは羊毛の拡大再生産のための手段と刺激とを与えたのである。

新価値を創造しながら元の価値を維持するということは、生きている労働の天質である。だから、労働は、その生産手段の効果や規模や価値の増大につれて、したがって労働の生産力の発展に伴う蓄積につれて、絶えず膨張する資本価値をつねに新たな形態で維持して不滅にするのである。このような労働の自然力は、労働が合体されている資本の自己維持力として現われるのであって、それは、ちょうど、労働の社会的生産力が資本の自己維持力として現われるようなものである。また資本家による剰余労働の不断の取得が資本の不断の自己増殖として現われるようなものである。労働のすべての力が資本の力として映し出されるのであって、ちょうど商品のすべての価値形態が貨幣の形態として映し出されるようなものである。

労働は、労働によって消費される生産手段の価値を、生産物に移します。労働の生産性が高くなると、一定量の労働で利用される生産手段の量も価値も増大します。したがって、同じ労働量で生産物に新たに追加される価値は同じでも、その労働が生産物に移す古い価値は労働の生産性の向上につれて増加します。

例えばイギリスと中国の紡績工が同じように働いても、１週間で、両方とも同じ価値を生みだす。しかし、生みだされる価値の大きさは同じでも、イギリスの労働者の巨大な自動装置を使って働く１週間の生産物の価値と、中国の労働者が紡ぎ車１台だけで生産する生産物の価値は、非常に大きな違いがあります。中国人が１ポンドの綿花を紡ぐ間に、イギリス人は数百ポンドの綿花を紡ぎます。中国人の数百倍の大きさの旧価値が、イギリス人の生産物の価値にはあります。この旧価値は、生産物において新たに利用できるようになって保存されます。資本は、このようにして繰り返して機能するようになるのです。

機械化することで対象化された労働は、直接に人間を新たに生みだしたわけではないですが、少数の労働者が、少しの労働を追加するだけで、羊毛という原料を生産物のために消費し、新たな価値を追加することができます。それだけでなく、紡ぎ糸等の形態で旧価値を保存することができました。それは、羊毛の拡大再生産のための手段と刺激も与えたのです。

新しい価値を生みだしながら、旧価値を維持するのは、生きた労働のもともとの機能です。このようにして労働は、生産手段の効率化や価値の増加につれて、すなわち、生産力が発達して蓄積が進むにつれて、膨張を続ける資本の価値を、新しい形態にして、永続的なものにしていくのである。労働がもともともっているこのような力は、資本の自己維持能力として現れます。それは労働の社会的生産力が、資本の特性として現れれて、資本家のよる剰余労働の取得が、資本の自己増殖のように見えるのと同じことです。商品のあらゆる価値形態は貨幣形態にみえるのと同じように、労働のすべての力は資本の力に見えてくるのです。

労働は、みずから消費する生産手段の価値を、生産物に移転する。労働の生産性が高くなると、一定の労働量で利用される生産手段の量と価値も増大する。だから同じ労働量で生産物につけ加えられる価値は、生産性が低かったときと同じであっても、その労働が生産物に同時に移転する旧資本価値は、労働の生産性の向上とともに増加する。

たとえばイギリスと中国の紡績工が同じ労働強度で、同じ時間だけ働いたとすれば、どちらも１週間に同じ価値を生みだすだろう。生みだされる価値の大きさは同じでも、巨大な自動装置を使って働くイギリスの労働者が１週間に生産する生産物の価値と、紡ぎ車を１台しか使わない中国の労働者が１週間に生産する生産物の価値には、法外な違いが発生する。中国人が１ポンドの綿花を紡ぐあいだに、イギリス人は数百ポンドの綿花を紡ぐだろう。中国人の数百倍の大きさの旧価値が、イギリス人の生産物の価値を膨らませている。この旧価値は生産物のうちに、新たに利用できる形態をとって保存され、そのようにして資本として繰り返し機能しうるようになっていた。

フリードリヒ・エンゲルスは「１７８２年には、過去３年間に収穫された羊毛のすべてが、（イギリスで─マルクス）労働者不足のために加工されずに放置されていた。もしも新たに発明された機械が助太刀でやってきて、この羊毛を紡ぐことがなかったら、まだそのまま放置するしかなかっただろう」とわたしたちに教えてくれる。

機械の形態で対象化された人間の労働は、もちろん地中から直接に人間をよみがえらせたわけではないが、わずかな数の労働者がかなりわずかな生きた労働を追加するだけで、羊毛を生産物に消費し、それに新たな価値を追加することができた。それだけではなく、紡ぎ糸などの形態でその旧価値を保存することができたのである。さらに羊毛の拡大再生産を実行するための手段と刺激も与えたのである。

前払い資本の大きさ

労働力の搾取度を与えられたものとすれば、剰余価値の量は、同時に搾取される労働者の数によって規定されており、また、この労働者数は、いろいろに違った割合でではあるが、資本の大きさに対応している。だから、資本の連続によって資本が増大すればするほど、消費財源と蓄積財源とによって分かれる価値総額もますます増大するのである。それゆえ、資本家はますますぜいたくに暮らしながら同時にますます多く「節制する」ことができるのである。そして、最後に、前貸資本の増大につれて生産規模が拡大されればされるほど、生産のすべてのバネがますます精力的に働くのである。

労働力の搾取の程度が一定であれば、剰余価値の量は、搾取される労働者の人数によって決まります。この労働者の人数は、資本の大きさによって決まります。資本が継続的な蓄積によって大きくなればなるほど、消費と蓄積に老けられる価値の総額が大きくなります。したがって、資本家は節制しながらも、贅沢ができるようになるのです。

労働力の搾取度が決まっていれば、増殖価値の量は、同時に搾取される労働者の人数によって決まる。この労働者の人数は、その比率はさまざまに異なるが、資本の大きさによって決まる。資本が継続的な蓄積によって増大すればするほど、消費の原資と蓄積の原資によって分割される価値の総額も大きくなる。したがって資本家はより多く「節制」しながら、ますます贅沢な暮らしをすることができるようになる。そして前払い資本の額が増加するとともに、生産の規模が拡大すればするほど、生産のすべてのバネが力強く働くようになるのである。

古典派経済学の労働財源の理論

この研究の過程で明らかになったように、資本はけっして固定した量ではなく、社会的富のうちの弾力性のある一部分であり、剰余価値が収入と追加資本とに分かれるにしたがって絶えず変動する一部分である。さらに、われわれが見たように、現に機能している資本の大きさは与えられたものであっても、これに合体される労働力や科学や土地（土地は、経済学的には、人間の助力なしに天然に存在する労働対象のすべてを含むものと考えてよい）はこの資本の弾力的な力をなすものであって、これらの力はこの資本に、ある限界のなかでは、資本そのものの大きさにはかかわりのない作用範囲を許すのである。このことを見るに当たっては、同じ資本量の作用度が非常に違うことの原因になるような、流通過程の諸事情は、すべて度外視された。われわれは資本主義的生産の制限を前提し、したがって社会的生産過程の一つの純粋に自然発生的な姿を前提するのだから、既存の生産手段と労働力とで直接に計画的に実現されうるいっそう合理的な結合は、すべて度外視されたのである。古典派経済学は、以前から、社会的資本を固定した作用度をもつ一つの固定した量と考えることを好んだ。しかし、この偏見をはじめて定説として固めたのは、生粋の俗物ジェレミ・ベンサム、この１９世紀の平凡な市民常識のおもしろくもない知ったかぶりで多弁な託宣者だった。哲学者仲間でベンサムといえば、詩人仲間のマーティン・タッパーのようなものである。両人とも、イギリスでなければ製造できないしろものだった。彼の説では、生産過程の最もありふれた現象、たとえばその突然の拡張や収縮も、じつに蓄積でさえも、まったく理解できないものになる。この説は、ベンサム自身によっても、またマルサスやジェームズ・ミルやマカロックなどによっても、弁護論的な目的のために利用された。ことに、資本の一部である可変資本、すなわち労働力に転換それる資本を、一つの固定量として説明するために、利用された。可変資本の素材的存在、すなわち労働者にとって可変資本が表わしている生活手段量、またはいわゆる労働財源は、社会的富のうちの、自然の鎖で区切られていて越えることのできない特殊部分にでっちあげられた。社会的富のうちの、不変資本として機能するべき、または、素材的に言い表わせば、生産手段として機能するべき部分を動かすためには、一定量の生きている労働が必要である。この量は技術的に与えられている。しかし、この労働量を流動化するために必要な労働者数は与えられていない。なぜならば、それは個々の労働力の搾取度につれて変動するからである。また、この労働力の価格も与えられてはいないのであって、ただこの価格の最低限界が、しかも非常に弾力的にそれが与えられているだけである。この説の根底にある事実はつぎのようなものである。一方では、労働者は、非労働者の享楽手段と生活手段とへの社会的富の分割に口出しはできない。他方では、労働者は、ただ例外的な恵まれた場合に富者人の「収入」の犠牲においていわゆる「労働財源」を拡大することができるだけである。

この研究によって、資本というものは固定した動かないものではなく、社会的な富のなかでも柔軟な部分であって、剰余価値が資本家の消費と追加資本に振り分けられる比率によって絶えず変動する、ということが分かります。また、今、実際に機能している資本の大きさが一定の場合でも、その資本の中に取り込まれた労働力や科学や土地は、この資本を柔軟にしているものです。資本が柔軟になることが出来るということは、そこに一定の限度はありますが、資本そのものの大きさとは関係なく、そこで資本が動くことのできる領域をもっているということです。

これまでは同じ資本の量でも作用度が違ってくることに大きな影響を与える流通過程の様々な関係を考えてきませんでした。また、資本主義的な生産のさまざまな制約、つまり社会的な生産過程の自然発生的な姿を前提としていたので、生産手段と労働力の結びつきについても直接的で計画的に実現できることも無視してきました。

古典派経済学は社会資本について作用度の大きさも固定されたものとして理解する傾向にありました。これは偏見ですが、それが理論として定説化したのはジェレミー・ベンサムです。彼の理論では、生産過程がなぜ突然のように拡張したり縮小したりするのかという生産過程のごく平凡な現象すら説明できず、まして蓄積についてはまったく説明できません。これは、可変資本を固定量として説明するために利用されました。

可変資本の素材的部分は労働者に生活者段の量を表わしているのですが、これが労働財源です。これは、社会的な富のうちで自然法則に制限された特別な部分として、その枠を超えることはできないという虚構がつくられてきました。社会的な富のうち不変資本、素材的に言えば生産手段として機能する部分を動かすためには、一定量の労働が必要です。その一定量というのは技術的な理由から、あらかじめ決まっています。しかし、その量の労働を調達するために必要な労働者の人数は決まっていません。というのも、それは個々の労働者の搾取度によって変わってくるからです。さらに、この労働力の価格も決まっていません。決まっているのは最低価格だけで、これはきわめて弾力的です。

この理論の根底にあるのは、社会的な富を非労働者である資本家の享楽と生活の消費にどのように分配するかに、労働者は口出しすることはできないという事実です。労働者が富裕な人、つまり資本家の収入を減らして、その分を労働賃金の増加にできるのは、稀だという事実です。

この研究によって明らかになったのは、資本は固定したものではなく、社会的な富の弾力的な部分であり、増殖価値が〔資本家の消費する〕収入と追加資本に分割される比率によってたえず変動するということである。また現に機能している資本の大きさが一定の場合でも、その資本の中にとりこまれた労働力、科学、大地は（経済学的な意味での大地とは、人間が手を加えることなく、自然のうちに存在しているすべての労働対象と理解すべきである）、資本のこの弾力的な能力を構成することも明らかになった。この弾力的な能力は、一定の限度はあるが、資本そのものの大きさとは独立した可動的な領域を資本に用意するものである。

ただしこれまでは、資本の量が同じでも、その作用度にきわめて大きな影響を及ぼす流通過程のさまざまな関係については、すべて無視してきた。またわたしたちは資本制的な生産のさまざまな制約を前提としており、社会的な生産過程の自然発生的な姿を前提としてきたので、既存の生産手段と労働力の結びつきについても、より合理的な結びつきをより直接的かつ計画的に実現できることも無視してきた。

古典派経済学は以前から社会資本を、その作用度の大きさも固定されたものとして理解することを好んできた。この偏見が理論として固定されたのは、俗物の元祖ともいうべきジェレミー・ベンサムが登場してからである。１９世紀の凡庸なブルジョワ的な常識を、真面目な顔をして学者気取りで饒舌に語った賢者ベンサム、この男が哲学者のうちで占める位置は、〔凡庸な詩人の〕マーティン・タッパーが詩人のうちで占める位置と同じようなものである。どちらもイギリスでしか生まれようのない人種である。

ベンサムの理論では、生産過程がなぜ突然のように拡張したり縮小したりするのかという生産過程のごく平凡な現象すら説明できず、まして蓄積についてはまったく説明できない。彼の理論はベンサム本人だけでなく、マルサス、ジェイムズ・ミル、マカロックなどによっても、〔資本制的な生産の〕擁護の目的で利用された。資本の一部である可変資本、すなわち労働力に転換できる資本を固定量として説明するために利用されたのである。

可変資本の素材的な部分は、労働者にたいして表示された生活手段の量であり、これがいわゆる労働原資である。この部分は、社会的な富のうちで、自然の掟に守られた特別な部分として、それを超えることはできないという虚構が作られてきた。社会的な富のうち、不変資本として機能する部分、あるいは素材的に表現するならば生産手段として機能する部分を動かすためには、特定の量の生ける労働が必要である。その量は技術的な理由からあらかじめ決まっている。しかしその量の労働を調達するために必要な労働者の人数は決まっていない。それは個々の労働者の搾取度によって異なるからである。さらにこの労働力の価格も決まっていない。決まっているのは価格の最低限度だけであり、これはきわめて弾力的なものである。

この理論の土台となっている事業は、社会的な富を非労働者〔である資本家〕の享楽手段と生活手段にどのように分配するかについては、労働者が口出しすることはできないということ、そして労働者が富裕な人の「収入」を減らして、いわゆる「労働賃金」を拡大できるのは、ごく稀な場合に限られるということである。

資本フォーセット教授の理論

労働財源の資本主義制的な限度をその社会的な自然限度につくり変えることが、どんなにばかばかしい同義反復になってしまうかは、ことにフォーセット教授によって示されるであろう。彼は次のように言う。

「一国の流動資本は、その国の労働財源である。それゆえ、一人一人の労働者か受け取る平均貨幣賃金を計算するには、われわれはただ単にその資本を労働者人口で割りさえすればよいのである。」

つまり、言い換えれば、われわれはまず現実に支払われる個々の労賃を合計して一つの総額にし、次に、この合計は神と自然とによって定められた「労働財源」の価値総額をなすものだと主張する。最後に、われわれは、こうして得られた総額を労働者の頭数で割って、もう一度、一人一人の労働者に平均してどれだけを割り当てることができるかを見いだすというわけである。これは、非常にずるいやり方である。それは、フォーセット氏がすぐに続けて次のように言うのを妨げないのである。

「イギリスで年々蓄積される富の全体は二つの部分に分けられる。一つの部分は、イギリスでわれわれ自身の産業を維持するために用いられる。もう一つの部分は諸外国に輸出される。…われわれの産業で充用される部分は、年々この国で蓄積される富のあまり大きな部分をなしてはいない。」

つまり、イギリスの労働者から等価額で取り上げられる年々増大する剰余生産物の過半は、労働者からとりあげたものであるにもかかわらず、イギリスではなく、諸外国で資本化されるわけである。しかし、こうして輸出される追加資本とともに、じつにまた、神とベンサムとによって発明された「労働財源」の一部分も輸出されるのである。

労働財源の資本主義的な限界を、社会的な自然限度につくり変えることが、バカバカしい同義反復であることはフォーセット教授が明らかにしています。

労働原資の資本制的な限界を、社会的な自然の限界に作り変えることが、いかに悪趣味な同義反復にたどりつくかを明らかにしているのは、フォーセット教授である。彼は「ある国の流動資本は、その国の労働の原資である。したがってそれぞれの労働者かうけとる平均賃金を計算するには、この資本を労働人口で割り直せばよい」と主張する。

すなわち、まず現実に支払われている個々の労働賃金を総計してから、次にこの総計は、神と自然によって定められた「労働の原資」の価値の総額であると主張するからである。そしてこうして計算された総額を労働者の人数で割り算すると、労働者が平均して１人当たりどの程度の金額をうけとっているかをふたたび発見できるというのである。これは稀にみるほど狡猾なやり方である。それでいてフォーセット氏はつづけてこう語る。「毎年イギリスで蓄積される富の総額は、二つの部分に分けられる。一つの部分はイギリスで、わが国の産業を維持するために使われる。残りの部分は外国に輸出される。…我が国の産業に使われる部分は、毎年わが国で蓄積される富の主要部分ではない」。つまり毎年増大していく増殖生産物の大きな部分は、イギリスの労働者に等価の支払いを行うことなく、労働者からとりあげたものであるにもかかわらず、イギリスではなく外国で資本に転化されているのである。こうして輸出された追加と本とともに、神とベンサムによって発明された「労働の原資」の一部もまた輸出されているのである。

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